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レファレンス協同データベース

レファレンス事例詳細

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事例作成日
2023年07月04日
登録日時
2025/01/19 16:32
更新日時
2025/03/26 16:16
提供館
埼玉県立久喜図書館 (2110009)
管理番号
埼久2024-095
質問

解決

フィットネス、体操、エクササイズ等の業界について、現在どのような形態や内容・目的が求められているのか、意識調査や参考となる情報(雑誌記事など)を知りたい。
特にアフターコロナのニーズについて知りたいが、なければなるべく新しい情報がほしい。
回答
下記資料およびインターネット情報を紹介した。

1 図書
『TDB業界動向 2023-2』(情報統括部情報統括課編集・制作 帝国データバンク 2023)
 p326-327「レジャー施設業界」の項に「24時間営業や女性専用・ホットヨガなど特化型の小型店が増加し競争激化」「物価高騰による個人消費への懸念から不透明感が続く。健康増進需要の取り込みやデジタルを活用した非店舗型サービスの拡充など、差別化が会員獲得維持のカギに。」とあり。
 p328「フィットネスクラブの動向と展望」の項に「コロナ禍で健康増進ブームは高まっており、M&Aによる新規参入など、さらなる活性化が見込まれる。」とあり。

『TDB業界動向 2023-1』(情報統括部情報統括課編集・制作 帝国データバンク 2022)
 p326-327「レジャー施設業界」の項にフィットネスクラブの形態等について記述あり。
 p328「フィットネスクラブの動向と展望」の項に「人々の健康増進意識の高まりから、新サービスを展開する企業や、新規参入する企業も増加している。」「ウィズコロナの経済活動が活性化し、健康増進ニーズはますます高まる傾向にある。」とあり。

『食の安全と健康意識データ集 2022』(三冬社 2022)
 p208-220コロナ禍における健康への不安や意識・行動の変化に関する調査結果の掲載あり。

『レジャー白書 2022』(日本生産性本部編 日本生産性本部 2022)
 p24-37運動を含む余暇活動への参加率や潜在需要に関する調査結果あり。
 p90-91「第1節 スポーツ部門」の項に市場動向として「フィットネスクラブ市場復調 パーソナルジムとプロテイン販売好調」等の記述あり。

『余暇・レジャー&観光総合統計 2022』(三冬社 2022)
 p42-51余暇時間の使い方等の調査結果あり。
 p86-88「2021年スポーツマーケティング基礎調査」の結果あり。
 p112「フィットネスクラブの状況」の項に、2019年から2020年までのフィットネスクラブの売上高、利用者数、会員数、事業所数、従業員数及び指導員数あり。
 p117-124スポーツの実施状況や新型コロナウイルスによる影響に関する調査結果あり。

『業種別審査事典 第9巻(9001→9142) 第14次』(財政事情研究会編 金融財政事情研究会 2020)
 以下の項目にそれぞれの形態の市場動向について記述あり。
 p455-463「フィットネスクラブ」
 p464-472「プライベートジム」
 p473-482「24時間営業フィットネスクラブ」

『スポーツ産業論 第7版』(原田宗彦編著 杏林書院 2021)
 p98-118「フィットネスクラブのマネジメント」の項に、2019年を境としたフィットネス業界の変化について記述あり。
 p101市場規模や施設数、会員数が掲載された一覧表があり、データの出典として「「特定サービス産業動態統計月報」(経済産業省)のデータを基にフィットネスビジネス編集部が推定」とあり。

2 雑誌
 下記の雑誌で2019年から定期的にフィットネスクラブの特集が組まれており、その時々の業界の動向や、形態・内容について記述がある。

『レジャー産業資料 2022年11月』(綜合ユニコム 2022.11)
 p12-55「特集 フィットネスクラブ」 「女性向けサーキットトレーニング施設」等の紹介あり。

『レジャー産業資料 2020年12月』(綜合ユニコム 2020.12) 
 p28-79「特集 フィットネスクラブ」 「オンライン活用」や「アウトドアフィットネス」について記述あり。

『レジャー産業資料 2019年12月』(綜合ユニコム 2019.12) 
 p20-51「特集1 フィットネスクラブ」 SNSや動画配信プラットフォームの普及によるチャネルの多様化についての記述のほかいくつかの事例あり。
 
3 オンラインデータベース
《マーケティング情報FK-Mpac》(富士グローバルネットワーク)
 〈フィットネスクラブ〉で検索すると、次のようなデータがヒットする。
  「市場調査データ オンラインフィットネス 2019年」 オンラインフィットネスを利用する目的等の記述あり。

《日経テレコン21》(日本経済新聞社)
 〈フィットネスクラブ & 目的〉〈運動不足 & コロナ & フィットネス〉〈フィットネス & コロナ〉などのキーワードで検索すると、関連する新聞記事がヒットする。
 「低価格コンビニジム広がる 月3000円台、未経験層を開拓(値札の経済学)」(日本経済新聞 2023年1月10日 夕刊 2面)
 「遠隔レッスン「だから」有料、個別メニュー、交流の場づくり、無料動画時代生き残る。」(日経MJ(流通新聞) 2021年9月20日 1面)
 「メタバースでRIZAP、在宅勤務での運動不足解消、複数企業の従業員、共に気分転換」(日経MJ(流通新聞) 2023年5月19日 2面)

《日経BP記事検索サービス》(日経BP社)
 〈フィットネスクラブ〉〈運動不足 & コロナ & フィットネス〉などのキーワードで検索すると、それぞれ関連する雑誌記事がヒットする。
「山口 博久 氏 Fast Fitness Japan 取締役副社長 CFO」(『日経ESG 2022年5月号』p66-69 日経BP社 2022.5)
 「若年層の需要を掘り起こしており、会員は40代以下が約9割を占めます。自分の好みのトレーニングをいつでも手軽にやりたいというニーズをすくい取っているといえます。」とあり。
「特集1 2023ヒット予測100」(『日経TRENDY 2022年12月』p30-31)
  「タイパ重視派の体づくり最適解 コンビニジム 体組成計とヘルスウォッチ提供で結果にコミット」という内容。

《東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリー》(東洋経済新報社)
 〈フィットネスクラブ〉というキーワードで、期間を2019年6月25日ー2023年6月25日に絞り込むと、次のような雑誌記事がヒットする。
 「特集 すごいベンチャー100 ベンチャー100 注目業界 DX」『週刊東洋経済 2022年9月17日』p74-76
  p74「フィットネスのDXで健康に 16 サブスク店の予約・決済管理 hacomono(ハコモノ)」

《JRS経営情報》(経営ソフトリサーチ) 
 〈フィットネスクラブ〉で検索すると、次のような情報がヒットする。
 「20100593 人口減少社会で伸びる商品・サービス」(2022年4月点検)
  p4「健康志向関連市場」に「肥満予防のためのジョギングやウォーキング関連のシューズやウェアなどの様々な商品も登場しています。フィットネスクラブの健康増進サービスもますます需要が高まるものと予想されます。」とあり。
 「20120750 シニア向け習い事市場」(2023年6月点検)
  「シニア世代に人気の高い生涯学習内容は(中略)フィットネスクラブやヨガ・ピラティスやゴルフ、健康維持と食べる楽しみを同時に味わえる料理教室など(後略)」とあり。

《ELNET ELLBアカデミックオンライン》(エレクトロニックライブラリー)
 〈フィットネスクラブ〉〈フィットネス & コロナ〉などのキーワードで直近1年以内で検索すると、関連する新聞記事がヒットする。
 「FastFitness 24年3月期 FC中心に新店95店 未出店エリア進出へ注力」『商業施設新聞 2023年6月6日 朝刊 7面』
 「気軽さ魅力 24時間ジム急増 手ごろな価格 普段着でOK スタッフは不在 初心者向け店舗 1年で兵庫県内に40店 「気負わず運動」ニーズ狙う」『神戸新聞 2023年6月3日 夕刊 1面』
  
4 インターネット情報
《スポーツ庁》(https://www.mext.go.jp/sports/index.htm スポーツ庁)内、
 「令和4年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」(令和4年12月調査)」  
 (https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/toukei/chousa04/sports/1415963_00008.htm)のページ
  「調査結果の概要」のp42「運動・スポーツの実施が増加した理由」の項に、1年前に比べて運動・スポーツの実施が増えた理由について記述あり。

《経済産業省》(https://www.meti.go.jp/)
「特定サービス産業動態統計調査」(https://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabido/index.html)のページ
 「調査の結果」内「統計表一覧」にフィットネスクラブがあり、統計のExcelファイルがダウンロードできる。
回答プロセス
1  自館目録を〈フィットネス or ヘルスケア or スポーツクラブ〉〈一般件名:スポーツ産業〉で検索し、出版年月が2019年以降の資料を確認する。
【調査済資料】
『ヘルスケア・サービスのマーケティング 消費者の自己効力感マネジメント』(森藤ちひろ著 千倉書房 2021)
『スポーツビジネスの「キャズム」』(花内誠編著 晃洋書房 2021)
ほか

2  《国立国会図書館リサーチ・ナビ》(http://rnavi.ndl.go.jp/rnavi/ 国立国会図書館)
 「健康・美容産業(フィットネス・エステなど)について調べるには(統計・名鑑・インターネット情報源等)」(https://rnavi.ndl.go.jp/jp/guides/theme_honbun_102321.html)に掲載されている図書や情報を確認する。

3  NDC分類〈335〉〈336〉の業界情報や経営指標関係資料を確認する。

4  《国立国会図書館レファレンス協同データベース》(http://crd.ndl.go.jp/reference/ 国立国会図書館)を〈フィットネス & 業界〉で検索する。
「フィットネスクラブの最新の業界動向や市場動向・規模がわかる資料はあるか。」(東京都立中央図書館 https://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000253705)
回答資料のうち、2019年以降に出版されている資料を確認する。

5  オンラインデータベースを検索する。

6  業界団体のウェブサイトを確認する。

7  『日経業界地図 2023年版』(日本経済新聞社編 日経BP日本経済新聞出版本部 2022)を調べる。

ウェブサイト・データベースの最終アクセス日は2023年7月4日。
事前調査事項
NDC
  • 企業.経営 (335 9版)
  • 経営管理 (336 9版)
  • 体操.遊戯 (781 9版)
参考資料
  • 『TDB業界動向 2023-2』(情報統括部情報統括課編集・制作 帝国データバンク 2023)
  • 『食の安全と健康意識データ集 2022』(三冬社 2022) ,  ISBN 4-86563-080-5
  • 『レジャー白書 2022』(日本生産性本部編 日本生産性本部 2022) ,  ISBN 4-8201-2137-5
  • 『余暇・レジャー&観光総合統計 2022』(三冬社 2022) ,  ISBN 4-86563-086-4
  • 『業種別審査事典 第9巻(9001→9142) 第14次』(財政事情研究会編 金融財政事情研究会 2020) ,  ISBN 4-322-13509-9
  • 『スポーツ産業論 第7版』(原田宗彦編著 杏林書院 2021) ,  ISBN 4-7644-1596-8
  • 『レジャー産業資料 2022年11月』(綜合ユニコム 2022.11)
  • 『レジャー産業資料 2020年12月』(綜合ユニコム 2020.12)
  • 『レジャー産業資料 2019年12月』(綜合ユニコム 2019.12)
キーワード
  • スポーツクラブ
  • レジャー産業
  • スポーツ産業
照会先
寄与者
備考
調査種別
事実調査
内容種別
ビジネス
質問者区分
個人
登録番号
1000361881
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