レファレンス事例詳細

継続して実施されている食物アレルギーの調査は見つからなかったが、範囲や年齢を絞った調査結果が掲載されている資料及びインターネット情報を紹介した。

1　図書
『食物アレルギーの基礎知識　食品関係者必携！プロの知識がこの1冊に凝縮された』（アトピッ子地球の子ネットワーク編　日本食糧新聞社　2013）
　p8「図1-4『即時型食物アレルギーの頻度』」の円グラフあり。年代別（0歳-20歳）の表もあり。
　「その後の調査でも同様の傾向がみられる」とあり。

『食物アレルギーのすべてがわかる本』（海老澤元宏監修　講談社　2014）
　p10「年齢が上がるほど少なくなるのは、アレルギーを起こしていた食物を食べても、成長とともに症状が出なくなることが多いのと、原因の診断がついて症状が出なくなるためです。」とあり。
　p80〈小麦〉「小麦は乳幼児では3番目に多く、また運動誘発型の原因食物として多く報告されています。」とあり。

『食物アレルギー診療ガイドライン　2016』（日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会作成、海老澤元宏［ほか］監修　協和企画　2016）
　p35「第3章　疫学・自然歴　要旨」に「食物アレルギーの有症率は、乳児期が最も高く加齢とともに激減する。」「有症率はその判断基準（中略）により割合が大きく異なるので、結果の解釈に注意が必要である。」「わが国の即時型食物アレルギーの主要原因食物は鶏卵、牛乳、小麦であるが、年齢群により種類や順位が異なる特徴がある。」等とあり。
　p36-38「全国調査でのわが国の即時型食物アレルギーの実態」に消費者庁〔ほか〕「「食物アレルギーに関連する食品表示に関する調査研究事業」平成23年即時型食物アレルギー全国モニタリング調査結果報告」の結果が紹介されている。

『症例を通して学ぶ年代別食物アレルギーのすべて　改訂2版』（海老澤元宏編　南山堂　2018）
　p8-11「基本編2　疫学」
　食物アレルギーの有症率について、文部科学省、日本学校保健会等の調査から推定、総合した人数あり。
　小麦アレルギーについては上記『食物アレルギー診療ガイドライン　2016』と同じ出典からの数値のみ。

2　インターネット情報
《日本学校保健会発行物　デジタルアーカイブ》（https://www.gakkohoken.jp/books/　公益財団法人日本学校保健会）
　平成4年度からの「児童生徒の健康状態サーベイランス事業報告書」が全文公開されており、うち「平成26年度」「28-29年度」「平成30-令和元年度」報告には、小麦を含む原因食物別調査数値が掲載されている。