レファレンス事例詳細

1　NDC分類〈38〉の参考図書を確認する。
『日本生活史辞典』（木村茂光[ほか]編　吉川弘文館　2016）
　p555「丙午」の項あり。
　「1966年（昭和四十一）は丙午の年であったが、この年の全国の出生数は前年に比べて二五％の減、翌年のそれは四二％の増を記録し、根強くこの言い伝えが信じられていたことを示している。」とあり。
（1）上記資料に掲載されていた参考文献をあたる。
　『暦の百科事典』（暦の会編　新人物往来社　1986）
　　p261-262「丙午の真実　中村祐三」の項
　　　「この迷信は生きていて、最近の丙午の年にあたった昭和四一年の出生数は、一三六万九七四人で、前年の一八二万三六九七人にくらべ、四六万二七二三人、二五％の減、翌年は出生数が一九三万五六四七で、五七万四六七三人、四二％の増という極端な増減を示し、その後の進学・就職・結婚等種々の社会問題を醸成しつつある。」とあり。

2　自館目録を〈人権　＆　調査〉〈結婚　＆　調査〉〈丙午　＆　結婚〉〈結婚　＆　資料種別：埼玉和書、埼玉和雑誌〉〈意識　＆　調査　＆　資料種別：埼玉和書　＆　出版年月：1966-1984〉〈フルテキスト：丙午迷信〉〈フルテキスト：ひのえうま〉〈フルテキスト：丙午　＆　調査〉〈フルテキスト：丙午　＆　結婚〉〈フルテキスト：ひのえうま　＆　差別〉〈フルテキスト：結婚　＆　差別〉で検索する。

3　NDC分類〈361.86〉〈327〉〈334〉の棚にあたる。
『図説　人口で見る日本史　縄文時代から近未来社会まで』（鬼頭宏著　PHP研究所　2007）
　p165「コラム　丙午」あり。
　結婚に関する意識調査に関する記述は確認できず。
　出典は「黒須里美「弘化3年ヒノエウマ文化と人口の地域性」『日本研究』第6集」とあり。

4　3の情報から自館目録を〈日本研究　資料識別子：逐次刊行物）で調べる。
　　黒須里美「弘化3年ヒノエウマ文化と人口の地域性」（『日本研究　第6集』p35-55　角川書店　1992.3）
　　　p36「徳川年間から明治にかけてのヒノエウマを調べ、その「妄誕無稽」さを著そうとしたのが文部省迷信調査協議会編による迷信の実態の第四章六、丙午（一九五〇、三〇五-三一八頁）である。」との記述あり。
　　　p54-55「参考文献」あり。
　　　　p55「臼井竹次郎・方波見重兵衛・金子功　一九七六「ひのえうま生まれの統計」厚生の指標　二三巻：三―一三」、「村井隆重　一九六八「ひのえうま総決算」厚生の指標　一五巻：三―九」とあり。

　(1)　『厚生の指標』を確認する。
　　臼井竹次郎・方波見重兵衛・金子功「ひのえうま生まれの統計」（『厚生の指標』第23巻第3号　p3-13）
　　　p9「文部省に迷信調査班がおかれ、委員会を作って昭和22年頃全国各地の小学校に依頼して迷信に関する調査を行った。（中略）「家で丙午の人をさけたことがありますか」という問に対してさけたことがあったと答えた家庭の府県別％である。これは出生ではなくて婚姻について丙午生まれをさけたということであろうが丙午迷信がどこに多いかを一応は示すものであろう。（後略）」とあり。
　　　p9-13「5.　明治39年丙午生れの女の婚姻」の項あり。
　　　　
　　村井隆重[著]「ひのえうま総決算」（『厚生の指標』第15巻第5号、p3-9、1968.5）
　　　　p7-9「出生に関する調査」
　　　　　p7-8「41年9月25日現在で秋田、群馬、福井、和歌山、岡山、徳島、長崎、大分および横浜、名古屋、京都の3市中から国勢調査地区を100選び、地区内の40歳未満の有配偶者女子について　1）41年中に出生および出生予定の有無　2）41年中に出生および出生予定のない理由　3）受胎調節、人工妊娠中絶の有無　4）夫妻の結婚期間、子の数　5）ひのえうまの認識度合　などについて特別の調査を行つた。」とあり。


　　イ　《国立国会図書館サーチ》（https://ndlsearch.ndl.go.jp/　国立国会図書館）を〈文部省迷信調査協議会〉で検索する。
　　　
5　県史・市史の民俗に関する巻の「結婚年齢」「ひのえうま」等の章を確認する。以下該当記述なし。
『新編埼玉県史　別編　2　民俗』（埼玉県編　1986）
『熊谷市史（旧熊谷市編）調査報告書　民俗編　第4集　人の一生』（熊谷市教育委員会社会教育課市史編さん室　2007）
『飯能市史　資料編　6　民俗』（飯能市史編集委員会編　飯能市　1983）

6　《埼玉関係データベース》（https://www.lib.pref.saitama.jp/local/opac/search-detail.do?lang=ja　埼玉県立図書館）を〈人権　＆　調査〉〈結婚　＆　差別〉〈丙午　＆　結婚〉〈丙午　＆　差別〉検索する。

7　《内閣府世論調査》（https://survey.gov-online.go.jp/　内閣府）をキーワード〈人権　＆　昭和〉〈結婚　＆　差別〉検索する。
「人権擁護に関する世論調査（昭和25年10月調査）」（https://survey.gov-online.go.jp/s25/S25-09-25-10.html）
　該当質問なし。

8　《国立女性教育会館文献情報データベース》（https://winet2.nwec.go.jp/bunken/opac_search/?lang=0　国立女性教育会館）を〈丙午　＆　資料区分：新聞記事〉で検索する。
　
9　7でヒットした新聞記事のうち、当館所蔵の縮刷版で確認できるものを確認する。

10　7の結果をもとに《朝日新聞クロスサーチ》（朝日新聞社）を〈丙午〉〈ひのえうま〉で検索する。
　
11　 《With Youさいたま情報ライブラリー》（https://www-uf01.ufinity.jp/withyou/　With Youさいたま）の蔵書検索画面で〈丙午〉〈ひのえうま〉を検索する。
　
12　《男女共同参画局》（https://www.gender.go.jp/　男女共同参画局総務課（広報担当））のサイト内検索から〈丙午〉〈ひのえうま〉を検索する。

13　丙午の年の『世論調査年鑑』（内閣府大臣官房政府広報室編　国立印刷局）を確認する。

14　《国立国会図書館サーチ》（https://ndlsearch.ndl.go.jp/　国立国会図書館）を〈丙午　＆　迷信　＆　調査〉〈部落問題〉で検索する。

15　《国立国会図書館レファレンス協同データベース》（https://crd.ndl.go.jp/reference/　国立国会図書館）を〈丙午〉〈ひのえうま〉で検索する。
　
16　《J-STAGE》（https://www.jstage.jst.go.jp/browse/-char/ja/　科学技術振興機構）を〈丙午　＆　結婚〉で検索する。

17　《CiNii Research》（https://cir.nii.ac.jp/　国立情報学研究所）を〈丙午　＆　調査〉で検索する。
《慶應義塾大学学術情報リポジトリ》（https://koara.lib.keio.ac.jp/xoonips/　慶應義塾大学）
　井下理［ほか］著「日本の「文化構造」の社会心理学的研究　：　1966年丙午年の出生激減現象の分析をとおして」（『組織行動研究　3』p41-70　慶應義塾大学産業研究所　1977.9　https://koara.lib.keio.ac.jp/xoonips/modules/xoonips/detail.php?koara_id=AN00338172-00000003-0041）
　p53-54　厚生省が1966年9月に実施した出生調査結果について言及・表の引用あり。
　　p54「表7　地域・妻の年令・子の数からみた子供が生まれない理由」
　　　「子供が生まれない理由」に「「ひのえうま」には生みたくない」の項目あり。引用元は「厚生省大臣官房統計調査部,昭和41年の出生減少について,1968」とあり。

18　17の情報から、《国立国会図書館デジタルコレクション》（https://dl.ndl.go.jp/　国立国会図書館）を〈昭和41年の出生減少について〉で検索する。
『人口動態統計 昭和41年 上巻』（厚生省大臣官房統計調査部　1969）p68-76　「昭和41年の出生減少について」の項
（https://dl.ndl.go.jp/pid/3048831　国立国会図書館）38コマ-42コマ　公開範囲(インターネット公開、国立国会図書館内/図書館・個人送信限定、国立国会図書館内限定)
丙午の認識状況は98％とあり。出産忌避の報告はあるが、結婚への忌避については言及がない。

19 《国立国会図書館デジタルコレクション》（https://dl.ndl.go.jp/　国立国会図書館）を検索する。
（1）〈婚姻　＆　意識調査　＆　丙午　出版年月日：1966-1984〉で検索する。
（2）〈結婚　＆　いやがる　＆　意識調査　＆　ひのえうま　出版年月日：1966-1984　著者・編者：県〉で検索する。

20　《Google》（http://www.google.co.jp/　Google）を検索する。
（1）〈丙午　＆　人権問題〉で検索する。
《津久見市公式ホームページ》（https://www.city.tsukumi.oita.jp/　津久見市）
「市報つくみ　2016年1月」（https://www.city.tsukumi.oita.jp/uploaded/attachment/2871.pdf）
　調査報告書への言及は無し。

（2）〈丙午迷信　＆　埼玉〉で検索する。
（3）〈ひのえうま〉で検索する。
《日本労働研究雑誌》（https://www.jil.go.jp/　労働政策研究・研修機構）
　赤林英夫著「丙午世代のその後―統計から分かること」（『日本労働研究雑誌　2007年12月号（No.569）』p12-28　労働政策研究・研修機構　2007.12　　https://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2007/12/index.html）
　　p27-28　「参考文献」の項目あり。
　ア　記載の参考文献を確認する。
　　『現代の迷信』（今野円輔著　社会思想社　1961）　
　　　p304-313「3　ひのえうまの悲劇」あり。
　　　　p311-312「昭和二一年から翌年にかけて文部省が行った調査によると、「丙午だったために困ったことが家でありましたか」といアンケートに対する回答の全国平均は、「あった」が五パーセントで、「なかった」が九五パーセントという比率を示して興味をひいた。」とあり。続いて人口などの数値を用いつつ、「そのことはすなわち、丙午の女性のいる家の全部が迷惑した事実を裏づけているともいるわけである。」とあり。
　　a　自館目録を〈フルテキスト：赤林英夫〉（いずれかの館で所蔵）で検索する。
　　b　自館目録を〈フルテキスト：昭和41年　＆　人口動態〉（いずれかの館で所蔵）で検索する。
　　　
21　《Google ブックス》（http://books.google.co.jp/　Google）を〈丙午　＆　差別　＆　調査〉〈丙午　＆　結婚　＆　調査〉検索する。
　『新聞でみる部落問題　1992年版』（部落解放研究所編　部落解放研究所　1992）
　　p67「読売新聞　大阪　1991年5月17日夕刊」の項に大阪府が行った意識調査の記述あり。「「丙午（ひのえうま）」生まれの人との結婚をいやがる、（中略）これらを間違いだと考えるのは五〇％をオーバーした。とくに「丙午」は七七％にのぼった。」とあり。

ウェブサイト・データベースの最終アクセス日は2025年3月9日。

『島根県人権問題県民意識調査 : 報告書　令和3年度』（島根県環境生活部人権同和対策課　2022）
『島根県人権問題県民意識調査報告書 平成28年度』（島根県環境生活部人権同和対策課編　島根県環境生活部人権同和対策課　2017）
『人権問題に関する県民意識調査報告書 : 平成23年9月調査』（島根県環境生活部人権同和対策課 編
島根県環境生活部人権同和対策課　2012）
『人権問題に関する県民意識調査報告書：平成16年7月調査』（島根県　2005）
『人権問題に関する県民意識調査報告書 : 平成11年6月調査』（島根県　1999）
『同和問題についての意識調査統計表 平成元年』（島根県社会福祉部編　島根県社会福祉部 1989）
『同和問題についての意識調査報告書』（島根県社会福祉部編　島根県社会福祉部 1984）
『同和地区実態把握等調査　生活実態調査報告書　平成５年』（総務庁長官官房地域改善対策室編　総務庁長官官房地域改善対策室　1995）
『同和地区実態把握等調査の概要（中間報告）　生活実態調査・意識調査　平成5年』（総務庁長官官房地域改善対策室編　総務庁長官官房地域改善対策室　1994）
「人権問題に関する県民意識調査結果報告書」（https://www.pref.fukuoka.lg.jp/gyosei-shiryo/r3jinkenishiki.html　福岡県）
令和3年度調査、平成29年度調査、平成24年度調査を確認済とのこと。