レファレンス事例詳細

下記の資料を紹介した。

１　図書
『公共政策の中のスポーツ（スポーツ政策　1）』（日本体育・スポーツ政策学会監修　真山達志［ほか］編著　晃洋書房　2021）
　「地域経済産業政策とスポーツ産業」の項、p60-61に地域のサッカーチーム「いわきFC」を活用する取り組みについて記述あり。

『最新スポーツビジネスの基礎　スポーツ産業の健全な発展を目指して　第2版』（EY新日本有限責任監査法人編　同文舘出版　2021）
　p143ｰ「プロスポーツビジネス」の章、p150-155に関連記述あり。

『スポーツビジネス論』（大野貴司［ほか］編著　三恵社　2021）
　p138-145「第11章　スポーツによる地域創生とまちづくり」

『若者と地域観光　大都市のオルタナティブな観光的魅力を探る』（杉本興運［ほか］編著　ナカニシヤ出版　2021）
　p110-122「8章　若者サッカーファンとスポーツツーリズム」

『業種別審査事典　第9巻（9001→9142）　第14次』（金融財政事情研究会編　金融財政事情研究会　2020）
　p627-635　「9065　スポーツ等興行団（プロスポーツクラブ）」
　p631に「（1）地域密着型の取組み」の項に、「アルビレックス新潟」ほか記述あり。

『プロスポーツクラブのマネジメント　戦略の策定から実行まで』（武藤泰明著　東洋経済新報社　2020）
　p71-72「（7）地域社会」
　p72-78「補論：プロクラブの地域密着の意味と意義について」
　p343-350「3　自治体へのマーケティング」

『最新スポーツビジネスの動向がよ～くわかる本』（湯浅真弥著　秀和システム　2017）
　p77-98「第4章　地方再生とスポーツ」に、スポーツによる地方再生に挑んだ事例複数あり。

『図とイラストで学ぶ新しいスポーツマネジメント』（山下秋二［ほか］編著　大修館書店　2016）
　p134-137「ハイブリッド型スポーツクラブ」の節に、Jリーグの湘南ベルマーレやモンテディオ山形の取り組みについて記述あり。

『レッズのスタジアムが満員になる理由　プロスポーツに学ぶマーケティングの基本』（田中秀明著　アクタスソリューション　2008）
　p41「地域密着を徹底しているJリーグ」
　p103「地域貢献で、さらに多くの人を巻き込む」
　p106「「レッズランド」と「ハートフルクラブ」」

『野球型vs．サッカー型　豊かさへの球技文化論（平凡社新書　214）』（林信吾［ほか］著　平凡社　2004）
　「球団型からクラブ型へ」の章に、新潟、仙台や平塚（神奈川県）のサッカークラブの取り組みについて記述あり。

『シリーズ地域の活力と魅力　第1巻　躍動　スポーツとまちおこし』（岩崎忠夫［ほか］編集　ぎょうせい　1996）
以下各項目に関連記述あり。
　p179-248「第2章　地域が育てたプロスポーツ」の章
　p199-213「12　「サッカーフレンドシティ清水」」
　p227-248「14　アントラーズを育てたまち」

『スポーツによる町おこし　その社会学的基礎』（須田直之著　北の街社　1992）
　p121-185「第3章　地域社会の社会統合」の章あり。「鹿島アントラーズ」、「静岡県清水市」と「フランチャイズチーム「清水FCエスパルス」の運営会社」に関する記述あり。

2　雑誌記事
「サッカーで地域を豊かに 共存共栄する"おらが街"のクラブ」（『Wedge　2022年12月　34(12)』p16-21　ウェッジ　2022.12）
川崎フロンターレ・福島ユナイテッド・清水エスパルスと地域との関わりについて記述あり。

伊賀上哲旭［ほか］著「地域スポーツ最前線（第5回）愛媛県今治市で今なにが起こっているか : サッカーとサイクル・スポーツに燃える町」（『月刊社会教育　2022年5月　66(5)』p78-80　旬報社　2022.5）

「巻頭特別インタビュー　岡田武史　FC今治から始まる「新しい街づくり・人づくり」とは? リスクを恐れるより「まずはやってみる」ことから世の中は動き出す!」 （『The21　2017年4月号　34(4)』p9-11　PHP研究所　2017.4）

山田耕生著「プロサッカークラブの本拠地におけるサッカーのまちづくり　浦和レッズとさいたま市浦和地域の事例」（『共栄大学研究論集　7』p107-121　共栄大学　2009.3）

「インタビュー アルビレックス新潟会長 池田弘 県民が自信を取り戻すチャンスをサッカーは与えてくれた (スポーツによる町おこし)」（『財界　2007年2月27日　55(5)』p76-79　財界研究所　2007.2）

近藤裕司著「特集　スポーツによる地域振興　事例　サッカーを核としたスポーツのまちづくりについて（さいたま市）」（『月刊自治フォーラム　2006年4月』p36-41　第一法規　2006.4）

「「サッカーで町おこし」はどの程度まで進んでいますか?　答える人　Jリーグチェアマン　鈴木昌」（『財界　2005年2月8日　53(4)』p98-101　財界研究所　2005.2）

「佐賀県鳥栖市 サッカーを看板に街おこし (成長力首位は千葉県印西市　全国成長都市ランキング　注目都市 現地ルポ)」（『週刊東洋経済　1996年12月7日』p69-70　東洋経済新報社　1996.12）　

3　オンライン・データベース
　いずれも関連する情報の件数が膨大であったため、各データベースでの検索結果を一部のみ紹介した。
（1）《日経テレコン21》（日本経済新聞社）
「群馬・伊勢崎市と協定　ザスパ、地域振興や交流　県内4例目」『日本経済新聞　2023年9月15日　41面』

（2）《ELNET ELLBアカデミックオンライン》（エレクトロニックライブラリー）
「観光振興へ貢献　SS伊豆と協定　熱海市」『静岡新聞　2023年7月25日　朝刊18面』

（3）《東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリー》（東洋経済新報社）
　「じり貧Jリーグでも「負けない」クラブの経営力　地元銭湯も巻き込む川崎　鹿島は「田舎」を強みに転換」（『週刊東洋経済　2012年3月10日』p70-72　東洋経済新報社　2012.3）

4　インターネット情報
（1）《J-STAGE》（https://www.jstage.jst.go.jp/browse/-char/ja/　科学技術振興機構）
福田拓哉著「サポーター主導型プロサッカークラブ支援組織における持続可能なソーシャルビジネスのマネジメント：松本山雅後援会YELL事業の事例」（『人間科学　3』p80-88　九州産業大学人間科学会　2021　https://www.jstage.jst.go.jp/article/hsksu/3/0/3_3.0_80/_html/-char/ja）

大鋸順著「Jリーグクラブチームの設置による地域活性化 -茨城県鹿島町の事例-」（『文化経済学　1（2）』p65-73　文化経済学会　1998　https://www.jstage.jst.go.jp/article/jace1998/1/2/1_2_65/_article/-char/ja）

長谷川良二著「福山シティフットボールクラブがもたらす地域経済効果の検証」（『産業連関　31(1)』p1-15　環太平洋産業連関分析学会　2023　https://www.jstage.jst.go.jp/article/papaios/31/1/31_1/_article/-char/ja/）

（2）その他ウェブサイト
《日本スポーツ産業学会》（https://spo-sun.gr.jp/　日本スポーツ産業学会）
　「刊行物」（https://spo-sun.gr.jp/publication）のページから「スポーツ産業学研究を読む」のページに進むと、「スポーツ産業学研究」（日本スポーツ産業学会）掲載の論文一覧が見られる《J-Stage》のサイトにリンクされている。例えば、鳥山稔ほか著「地域貢献活動のSROI測定－Jリーグクラブが実施する地域貢献活動に着目して－」（『スポーツ産業学研究　33(3)』p235-244　日本スポーツ産業学会　2023）等が確認できる。

《Jリーグ公式サイト》（https://www.jleague.jp/　日本プロサッカーリーグ）
「Jリーグスタジアム観戦者サマリーレポート2019」（https://aboutj.jleague.jp/corporate/wp-content/themes/j_corp/assets/pdf/funsurvey-2019.pdf）
　地域社会への貢献度、観戦者のプロフィール、観戦の特徴のデータあり。
「ホームタウン活動」（https://aboutj.jleague.jp/corporate/aboutj/hometown/）
　「Jリーグホームタウン活動調査」に、2006-2022年の活動調査をまとめた資料の掲載あり。
　　
《シャレン！Jリーグ社会連携》（https://www.jleague.jp/sharen/　公益社団法人 日本プロサッカーリーグ（Jリーグ））
「ケーススタディ」として、「ダイバーシティ(共生社会)」「持続可能な地域づくり」など、9つの分野における活動事例の紹介あり。

《日本サッカー協会》（https://www.jfa.jp/　日本サッカー協会）
「社会貢献活動（アスパス）」（https://www.jfa.jp/social_action_programme/）
JFAの社会貢献活動が紹介されており、サッカーを通じた地域活動の事例の記載あり。

他に、上記資料等で紹介されている各サッカーチームの公式サイトにも関連情報あり。

ウェブサイト・データベースの最終アクセス日は2024年1月11日。