レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2012年08月28日
- 登録日時
- 2013/01/26 02:00
- 更新日時
- 2018/09/18 00:30
- 管理番号
- 10-2B-201210-01
- 質問
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解決
スマートフォンのメーカー別の国内シェアの割合が知りたい。
- 回答
-
『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2012』 (電通総研/編 ダイヤモンド社,2012.1)p.163に「スマートフォンメーカー別国内出荷台数シェア<2010年度>」の表があります。Appleが37.8%、シャープが24.3%、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズが9.8%、Samsungが9.0%、その他が19.1%となっています。
2018年9月16日追記
○上記以降の調査について
『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2013』(電通総研/編 ダイヤモンド社, 2013.1) p.167に「図表I-11-10 携帯電話端末メーカー別国内出荷台数シェア(2011年度)」の表があり、携帯電話とスマートフォンが合算されたデータが掲載されています。
なお、出典は「2011年度通期国内携帯電話端末出荷概況(MM総研)」となっており、該当のウェブサイトを確認すると、6位までのスマートフォンメーカー別出荷台数について記述があります。
・MMRI 「2011年度通期国内携帯電話端末出荷概況」
https://www.m2ri.jp/news/detail.html?id=138 (2018.8.29確認)
『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2014』(電通総研/編 ダイヤモンド社, 2014.2) p.163に「図表I-9-24 携帯電話端末メーカー別国内出荷台数およびシェア(2012年度)」の表があり、携帯電話とスマートフォンが合算されたデータが掲載されています。
なお、出典は「2012年度通期国内携帯電話端末出荷概況(MM総研)」となっており、該当のウェブサイトを確認すると、6位までのスマートフォンメーカー別出荷台数について記述があります。
・MMRI 「2012年度通期国内携帯電話端末出荷概況」
https://www.m2ri.jp/news/detail.html?id=91 (2018.8.29確認)
『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2015』(電通総研/編 ダイヤモンド社, 2015.2) p.35「図表5-2 日本国内スマートフォン出荷台数(2013年)」の表があります。
出典は、「ISC Japanプレスリリース「2013年第4四半期および2013年国内携帯電話・スマートフォン市場規模を発表」(2014年3月5日)を基に作成」とありますが、該当のプレスリリースは見つかりませんでした。
『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2016』(電通総研/編 ダイヤモンド社, 2016.2) p.163「図表I-9-32 スマートフォン端末出荷台数メーカー別シェア(2014年)」の表があります。
出典は、「ISC Japanプレスリリース「2014年第4四半期および2014年国内携帯電話・スマートフォン市場実績値を発表」(2015年3月12日)を基に作成」とありますが、該当のプレスリリースは見つかりませんでした。
『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2017 』(電通総研/編 ダイヤモンド社, 2017.2) p.153「携帯電話・スマートフォン端末メーカー別国内出荷台数シェア(2015年)」の図があり、携帯電話とスマートフォンが合算されたデータが掲載されています。
出典は、「ISC Japanプレスリリース「2015年第4四半期および2015年国内携帯電話・スマートフォン市場実績値を発表」(2016年3月7日)を基に作成」とありますが、該当のプレスリリースは見つかりませんでした。
『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2018』(電通メディアイノベーションラボ/編 ダイヤモンド社, 2018.2) p.160「図表I-9-30 国内スマートフォン端末出荷台数メーカー別構成比(2016年)」があります。
出典は、「ISC Japanプレスリリース「2016年第4四半期および2016年国内携帯電話・スマートフォン市場実績値を発表」(2017年2月21日)を基に作成」とありますが、該当のプレスリリースは見つかりませんでした。
ています。
- 回答プロセス
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当館書誌検索でタイトル“スマートフォン”ד市場”で検索しましたが、情報が見つかりそうな資料の所蔵がありませんでした。そこで、当館の調査研究コーナーの資料で情報関係の白書を見ることにしました。まず、『情報化白書 2012』( 日本情報経済社会推進協会/編集 翔泳社,2011.11)を調べましたが、見当たりませんでした。次に『情報メディア白書=A Research for Information and Media Society 2012』 (電通総研/編 ダイヤモンド社,2012.1)を調べたところ、回答の表が見つかりました。
2018年9月16日追記
○上記以降の調査について
1)調査済の『情報メディア白書2012』以降に出版されたものを全て確認しました。
2)当館所蔵資料を件名“スマートフォン”×フリーワード”データ”で検索し、ヒットした資料『スマホ白書 = Smart Phone White Paper 2012』(インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所/編 インプレスジャパン インプレスコミュニケーションズ(発売), 2012.3)、『データで読み解くスマホ・ケータイ利用トレンド : ケータイ社会白書 2016-2017 』(NTTドコモ モバイル社会研究所/編 中央経済社 中央経済グループパブリッシング(発売), 2016.10)を確認しましたが、該当記述はありませんでした。
- 事前調査事項
- NDC
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- 電気通信事業 (694 9版)
- 電子工学 (549 9版)
- 参考資料
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- 当館書誌ID <0012435941> 情報メディア白書 2012 電通総研/編 ダイヤモンド社 2012.1 978-4-478-01780-7
- キーワード
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- スマートホン
- スマホ
- シェア
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 事実調査
- 内容種別
- ビジネス
- 質問者区分
- 社会人
- 登録番号
- 1000127442