レファレンス事例詳細

下記の資料を紹介した。

『近代中国政治外交史　ヴァスコ・ダ・ガマから五四運動まで』（坂野正高著　東京大学出版会　1973）
　p139-177「第5章　アヘン戦争」（第4節南京条約）
　p180-211「第6章　条約港」
　p213-267「第7章　太平天国とアロー戦争」に関連する記述あり。
『中国史　新版世界各国史 3』（尾形勇、岸本美緒編　山川出版社　1998）
　p314-「動揺する中華帝国」
　p317　南京条約の主な内容あり。
　p319　虎門寨追加条約の内容あり。
　p327　北京条約の主な内容あり。
　p344　第二次アヘン戦争後の中国の権益の喪失についてあり。
　p357　「東アジアの国際関係」
『図説　中国文明史　10（清）　文明の極地』（劉〔イ〕編　稲畑耕一郎監修　創元社　2006）
　p114「敗れた中国」南京条約に関する記述あり。
　p130「ドイツによる膠州湾の租借」
　p131「イギリスによる威海衛の租借」
　p133「日露の争奪戦」
『中国の歴史　13　斜陽と黎明』（陳舜臣著　平凡社　1983）
　p105南京条約
　p227、p241天津条約
『東アジア近現代通史　19世紀から現在まで　上　岩波現代全書 043』（和田春樹、後藤乾一著　岩波書店　2014）
　p53-「1　日清戦争後の東北アジア」
『岩波講座東アジア近現代通史　第2巻　日露戦争と韓国併合』（岩波書店　2010）
　p176「一　ドイツの膠州湾占領と山東社会の動揺」1897年末に膠州湾を占領、99年にドイツは津鎮鉄路権を獲得した。
　p181「ニ　ロシアの旅順・大連租借と満洲官民の反応」99年に租借地境界議定書が結ばれ、普蘭店湾奥を基点として遼東半島東西岸までの北界線が決められ、その南側がロシアの租借地になった。
『アヘン戦争と香港　支那外交史とイギリスその1　中公文庫』（矢野仁一著　中央公論社　1990）
　p307-328「南京条約の結果及び効果」あり。南京条約でイギリスが得た権益の他、p311には「望厦条約と黄埔条約、外国租界の発生」としてアメリカやフランスと結んだ条約でそれぞれの国が得た権益についての記述あり。
　p336-356「南京条約」、「南京条約追加条約」、「広東・福州・厦門・寧波・上海五港通商章程」（和訳されたもの）あり。元本初版は昭和14年。
『アロー戦争と円明園　支那外交史とイギリスその2　中公文庫』（矢野仁一著　中央公論社　1990）
　p112-122「ロシヤ・アメリカ・イギリス・フランス四国の天津条約締結」に4国の天津条約（内容や権益）についての記述あり。
　p317-333「天津条約」（イギリスと清）、p334-337「北京条約」の条文あり。（和訳）　元本初版は昭和14年。
『世界史アトラス』（ジェレミー・ブラック総監修　集英社　2001）
　p269「帝国主義下の東アジア」の地図あり。各国の勢力圏や租借地が分かる。
『中国歴史地図』（朴漢済編著　金秉駿著　平凡社　2009）
　p177「帝国主義列強の中国侵略」各国の勢力範囲が図示されている。
　p181「辛丑条約による国家別賠償金支給状況」中国が各国に支払った賠償金の額と割合がわかる。
『アジア歴史地図』（松田寿男、森鹿三編　平凡社　1966）
　p81図「中国鉄道各国別権益」
『中国の歴史　15　年表・歴史地図・索引』（陳舜臣著　平凡社　1983）
　p126-127「清」の地図あり。記号にて租借地がわかる。