レファレンス事例詳細

以下の資料と情報を紹介した。
なお、統計の目的によって会社や業種の定義や項目が異なるため、値もそれぞれで異なることを申し添えた。

1　図書
『映像プロダクション年鑑　2017』（映像新聞社　2017）
　表紙に「全国映像プロダクション564社を一挙掲載」とあり。
　（注）掲載内容は2016年12月～2017年2月にアンケート集計をしたデータ
『情報通信業基本調査報告書　平成30年情報通信業基本調査（平成29年度実績）』（経済産業統計協会編　経済産業統計協会　2019）
　p1[調査の概要」の「■調査の対象」「(3)テレビジョン番組制作業、ラジオ番組制作業」に対象企業数あり。
　p36-43「第3章　放送番組制作業」の冒頭に「本章は、各業種固有事項調査票（放送番組制作業）に回答した316社について集計したもの」とあり。
『情報メディア白書　2020』（電通メディアイノベーションラボ編　ダイヤモンド社　2020）
　p254-255「図表Ⅱ-6-3関連産業の市場規模」中に「411映像情報制作・配給業」の企業等総数あり。
　表外出典情報に「経済産業省「平成28年経済センサス-活動調査」より、情報通信産業および当該産業に関連のある産業分野を選択して作成」とあり。

2　インターネット情報
《e-Stat　経済センサス‐活動調査 平成28年経済センサス－活動調査 事業所に関する集計 産業横断的集計》（https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0003218540　総務省）
　表番号：2-1
　表題：産業（細分類）別民営事業所数，男女別従業者数及び1事業所当たり従業者数―全国，都道府県
　「41映像・音声・文字情報制作業」の全国の事業所数と映像情報制作・配給業数あり。
《e-Stat　特定サービス産業実態調査 調査対象及び調査事項、業種別の概況、統計表 平成30年特定サービス産業実態調査（確報）特定サービス産業実態調査 調査対象及び調査事項、業種別の概況、統計表 平成30年特定サービス産業実態調査（確報）》（https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0003409285　総務省）
　表番号：04-01
　表題：第1表企業数、従業者数、事業従事者数、年間売上高、年間営業費用、1企業当たり及び1人当たりの年間売上高
　「映画・ビデオ制作業務（製作及び配給の両者を行う企業を含む。）」、「テレビ番組制作業務（テレビコマーシャル制作を行う企業を含む。）」、「映画・ビデオ・テレビ番組配給業務」の企業数あり。
《一般社団法人日本映画テレビ技術協会　法人会員リスト（プロダクション）》（http://www.mpte.jp/members/corplist/corp_category/corp_postpro/　一般社団法人日本映画テレビ技術協会）
　企業名・事業概要・URLが掲載されたリストあり。
《全映協　概要》（http://www.zeneikyo.jp/outline/index.html　一般社団法人全国地域映像団体協議会）
　全映協は「日本全国の地方に基盤を置く映像関連団体が地域を越えた情報交流促進を掲げ、新たな映像プロダクション像を求め活動することを目指し設立した協議会」で、加盟社の総数は200社とあり。