レファレンス事例詳細

下記の資料と情報を提供した。
事業所数については、全国のデータと都道府県ごとのデータが掲載されていた。

1　全国のデータ
『図表で見るスポーツビジネス』（佐野昌行［ほか］編著　叢文社　2014）
　p52「図4-4　フィットネスクラブ事業者数と従業員数の推移」に平成22-24年の数値あり。出典は「特定サービス産業動態統計調査」経済産業省とあり。
　p59「2．日本におけるフィットネスクラブの出店動向」の章あり。「図5-1　日本の新規オープンクラブ軒数の推移」に1980-2001の数値あり。
　p64「表5-5　日・米・英におけるフィットネスクラブの施設数と市場規模」に1998、2002、2005、2008、2010年の数値あり。クラブビジネスジャパン、Fitness onlineをもとに作成とあり。

『レジャー白書2016』(日本生産性本部編　日本生産性本部　2016）
　p72「2015年の余暇関連産業・市場の動向　第1節　スポーツ部門」
　スポーツ用品、自転車、ゴルフ用品、ゴルフ場、フィットネスクラブ、スキー場、スポーツ観戦等の概況の紹介あり。

『業種別業界情報　2017年版』（中小企業動向調査会編著　経営情報出版社　2017）
　p68-69「フィットネスクラブ」、p69「年間売上高と事業所数」にフィットネスクラブの事業所数平成18年-26年の数値あり。
　出典は「事業所・企業統計調査」「経済センサス（基礎調査）（活動調査）」とあり。

《特定サービス産業動態統計調査　統計表一覧》
　（http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabido/result-2.html　経済産業省）
「対個人サービス業　18　フィットネスクラブ」フィットネスクラブの売上高、利用者数、会員数、事業所数、従業者数及び指導員数の統計表あり。他にゴルフ場、ボウリング場の統計あり。

起業（新規開業）数については、全国の数値のみ下記のサイトに掲載あり。埼玉県のみの数値は見当たらなかった。
《Fitness Business》
「日本の新規オープンクラブ軒数の推移」（2000-2015年 フィットネスビジネス編集部 調べ）
（http://www.fitnessclub.jp/business/date/newopen.html　株式会社クラブビジネスジャパン）

2　都道府県別のデータ
『業種別審査事典第9巻　第13次』（金融財政事情研究会編　金融財政事情研究会　2016）
　p503-640「9-3スポーツ・レジャー用品関連」内に各関連業種ごとの全国事業所数の推移記載あり。その他、各業種ごとの市場推移、競技ごとの市場推移統計もあり。出典は『レジャー白書』『経済センサス』『工業統計表　産業編』等とあり。
　都道府県別事業所数（平成24年度統計）も記載あり、ただし項目によっては上位10都道府県のみ。出典は『平成24年度経済センサス（活動調査）』とあり。
　p641-879「9-4スポーツ・レジャー施設関連」内に各関連業種ごとの全国事業所数・施設数の推移記載あり。項目によっては都道府県別の統計も記載あり。

『業種別審査事典第8巻　第13次』（金融財政事情研究会編　金融財政事情研究会　2016）
　ｐ724-733「フィットネスクラブ」の全国事業所・従業員数の推移（平成12年-26年）あり。出典は経済産業省「特定サービス産業動態統計調査（平成26年）」とあり。
　都道府県別の「健康増進施設の設置状況（平成24年2月現在）」記載あり。出典は「（公財）日本健康スポーツ連盟ホームページより筆者作成」とあり。また、「フィットネスクラブ関連種目の地域別参加率の状況（平成26年）」記載あり。

《特定サービス産業実態調査　調査の結果》（http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabizi/result-2.html　経済産業省）
　「スポーツ施設提供業」の統計あり（平成21年から）
　都道府県別の事業所数等の数値あり。起業（新規開業）事業所数の統計は見当たらず。

『埼玉県の事業所　事業所・企業統計調査結果（民営の事業所）　平成16年』（埼玉県総務部統計課　2006）
　p32　産業小分類別の事業所数あり。

『経済センサス－基礎調査報告　平成21年　第1巻　その2　11　事業所に関する集計』（総務省統計局　2012）
《平成26年経済センサス－基礎調査－事業所に関する集計－全国結果－》（http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?bid=000001064598&cycode=0　独立行政法人統計センター）
　産業小分類別の事業所数あり。