レファレンス事例詳細

1　インターネット情報
時事新報社の第3回全国調査を検索するが、該当の人物は掲載なし。静岡県の「堀内半三郎（静岡県富士郡吉原町）」は同名別人物。
《新聞記事文庫》「時事新報　1916.3.29-1916.10.6（大正5）」（http://www.lib.kobe-u.ac.jp/das/jsp/ja/ContentViewM.jsp?METAID=00797596&TYPE=IMAGE_FILE&POS=1　神戸大学附属図書館　2015/04/01最終確認）
2　商用オンラインデータベース
《WHOPLUS》（日外アソシエーツ　2015/04/01最終確認）を〈堀内半三郎〉〈堀内幾三郎〉で検索したが、該当データなし。
3　明治大正期の高額納税者（資産家）の名簿
『明治期日本全国資産家地主資料集成　1-5』（渋谷隆一編　柏書房　1984）
　50万円以上の資産家の一覧である「日本全国五拾蔓延以上の資産家」（明治34年）、「全国五拾万円以上の資産家表（明治44年）（4に収録）等を確認するが質問の〈堀内半三郎〉〈堀内幾三郎〉は見つからず。
※静岡県の堀内半三郎（富士郡吉原町）（別人）は4のp55（「全国五拾万円以上の資産家表」（明治44年））に記載あり。
4　『大正昭和日本全国資産家地主資料集成　1-7』（渋谷隆一編　柏書房　1985）　
　1に収録されている「全国五十万円以上資産家表」（大正5年）、「大日本資産家大鑑」（大正15年）、「全国金満家大番付」（昭和5年）を確認するが〈堀内半三郎〉〈堀内幾三郎〉は見つからず。
5　人名事典の調査　以下いずれも記述なし。
『明治大正昭和東京人名録』上・中・下（日本図書センター　1989）
『日本人物情報大系』（皓星社　2000）
『日本紳士録　大正12年用』（交詢社　1922）
『人事興信録　第13版』（人事興信所　1941）
6　《日本人物情報大系企業家篇人物検索フォーム》（http://www.libro-koseisha.co.jp/f_kigyouka.htm　晧星社　2015/04/15最終確認）を〈堀内半三郎〉で検索すると2件ヒット（32巻p344　33巻p425）するが、いずれも静岡県富士郡吉原町の堀内半三郎についての記述であった。〈堀内幾三郎〉は該当なし。
7　東京の歴史からの調査
『東京市史稿　事項別目次索引』（東京都公文書館編　東京都政策報道室　1998）
　事項索引に〈堀内半三郎〉なし。目次明細の「屋敷地明細」に〈堀内半三郎〉2件掲載あるが、宝暦4年（1754）、文政2年（1819）で年代が違う。「市街地明細」に〈堀内半三郎〉なし。
8　地図資料の調査　以下いずれも記述なし。
『明治東京区分地図』（日本地図選集観光委員会編　人文社　1968）
　「神田区全図」あるが人名は掲載なし。
『明治前期・昭和前期東京都市地図　1　東京東部』（清水靖夫編　柏書房　1995）
『日本地図選集　14　明治大正昭和東京近代地』（日本地図選集刊行委員会、人文社編集部編　人文社　1981）
『東京市十五區番地界入地図　明治40年調査』（東京郵便局編　人文社　1990）
　「東京市神田区全図」あるが番地の記載のみで人名はなし。
『東京市近傍郡部町村番地界入地図　明治40年調査』（東京遞信管理局編纂　人文社　1990）
　区部の収録なし。
『大日本分県地図　明治十四年・大正五年　復刻』（昭和礼文社　1990）
『参謀本部陸軍部測量局五千分一東京図測量原図』（日本地図センター編　日本地図センター　2011）
9　《国会図書館サーチ》（http://iss.ndl.go.jp/　国会図　2015/04/15最終確認）を〈堀内幾三郎〉で検索したところ「隅田町誌」の著者〈堀内庸堂〉の別名が堀内幾三郎とわかる。
10　前出の『明治大正昭和東京人名録』『日本人物情報大系』『日本紳士録　大正12年用』『人事興信録　第13版』を〈堀内庸堂〉で調査するが、掲載なし。
11　『文化人名録』の調査
『文化人名録　昭和26年版』（日本著作権協議会編著　日本著作権協議会　1951）（当館所蔵の中で一番古い『文化人名録』）掲載なし。