レファレンス事例詳細

以下の資料とインターネット情報を提供した。

１　情報化産業と海底ケーブルについて書かれている資料
（1）図書
『情報がつなぐ世界史』（南塚信吾責任編集　ミネルヴァ書房　2018）
　p187-209「第7章　海底ケーブルと情報覇権」
　　1858年に大西洋横断海底電線敷設が行われ、以降情報の長距離速報を可能にした経緯が記載されている。
　p190「（5）情報覇権」
　　「こうした情報のハードとソフトによってイギリス、フランス、ドイツの植民地帝国が形成され、維持されたのである」とあり。
　p191「（7）イギリス海底電信線の東進」
　　「海底電線はイギリスから西に延び大西洋を渡ってアメリカとつながったが、逆の方向、東にも延びていった。イギリスにとって重要なのは植民地インドとの連絡であって、インドへの電信線建設に多額の助成金を惜しまなかった」として、1860年にインドへの電信線が設置されたとあり。

『コミュニケーションの国際地政学　調査報告書　海底ケーブル編』（KDDI総研編　KDDI総研　2004）
　p5-35「国際海底ケーブル建設事業の歴史的変遷」
　　p8-15「1.1　海底電信ケーブルの時代」
　　　p8-11「1.1.1　大英帝国の国際海底電信ケーブル網」とあり。

『情報・通信の社会史』（石井寛治著　有斐閣　1994）
　p76-100「1　海底電線が壊す巨大商社の情報独占」
　　19世紀の大西洋横断海底電線開設から、日本の情報産業の発展について書かれている。

（2）インターネット情報
《GLOCOM》（https://www.glocom.ac.jp/　国際大学グローバル・コミュニケーション・センター）
「GLOCOM REVIEWアーカイブ一覧（1998～2005年）」
土屋大洋著「大英帝国と電信ネットワーク－19世紀の情報革命－」（GLOCOM Review　国際大学グローバル・コミュニケーション3-3(26)　1998.3　https://www.glocom.ac.jp/publicity/review/5694）
　p3-5「2.1　電信の発明と海底ケーブル」に英国の海底ケーブルに関する記述あり。
　p6-10「2.2　海底ケーブルの拡張と国際電信会議」に関連記述あり。


2　イギリス産業期に、植民地支配で海底ケーブルを使っていたことが分かる資料
（1）図書
『海はだれのものか』（秋道智彌[ほか]編著　西日本出版社　2020）
大英帝国の植民地と海底ケーブルに関する記述あり。
　p164-177「海底ケーブルのガバナンス」
　　図2として「1901年当時とされる海底ケーブル地図」の掲載あり。

『国際電気通信発達略史　世界編』（村本脩三編　国際電気通信学園　1984）
　p18-32「6．英国による海底電信ケーブル網の建設」
　p18「英国は18世紀においてヨーロッパ産業革命の先駆を果し、19世紀初めからの植民地獲得競争の優位に立ったが、その植民地経営の最大の武器として海底ケーブル網の建設に乗出した。」とあり。

『インヴィジブル・ウェポン』（Ｄ．Ｒ．ヘッドリク著　横井勝彦[ほか]監訳　日本経済評論社　2013）
　p121-128「イギリス太平洋ケーブルと「オール・レッド」ルート」とあり。
　p128-130「イギリスのケーブル通信戦略（一九〇二～一九一四年）」とあり。

（２）インターネット情報
《中国学園リポジトリ》（https://cur-ren.repo.nii.ac.jp/?page=1&size=20&sort=controlnumber　中国学園大学・中国短期大学）
古谷俊爾［ほか］著「大英帝国における電信ケーブル網」（『中国学園紀要 第20号 (2021）』p37-44　中国学園大学/中国短期大学　2021.6　https://doi.org/10.24770/00001125）
　p39-40　イギリス海底ケーブル網の各ルートの説明あり。
　p39「アフリカ大陸とヨーロッパを結ぶ海底ケーブル網はこれだけにとどまらず，さらにイギリス植民地・自治領を網羅するよう建設されていった。」
　p40「カリブ海のイギリス植民地を結ぶケーブルについては，重要性の高い他の自治領及び植民地を接続した後に着手された。」
　p43「植民地の保全」
　「特に，インドと南アフリカという二つの植民地に関しては，イギリス本国からのケーブルルートが複数あることが注目される。」とあり。