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レファレンス協同データベース
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レファレンス協同データベース

調べ方マニュアル詳細

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調べ方作成日
登録日時
2023/08/25 19:52
更新日時
2025/12/01 15:57
提供館
国立国会図書館(National Diet Library) (1110001)
管理番号
ndls-rnavi-business-post_102100
調査テーマ

完成

長期統計
調べ方

日本における主な長期統計(長期間にわたる統計データを時系列で並べた統計資料)を紹介します。
掲載されている統計には出典となる統計名が記載されており、調査を広げることもできます。

【 】内は当館請求記号です。
請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。国立国会図書館サーチでタイトルを入力して検索してください。
『資料名』(書誌情報)の後ろに*が付いている資料は、国立国会図書館サーチの書誌詳細画面に目次があります。

分野から長期統計を探す

総合的な分野を扱う長期統計
資料名収録期間(最長※)解説すぐに閲覧する
「日本の長期統計系列」明治初期~平成後期1-1WARP(国立国会図書館インターネット情報資料収集保存事業)
『日本長期統計総覧 新版』明治初期~平成中期3-1
『日本長期統計総覧』明治初期~昭和末期3-1国立国会図書館デジタルコレクション(館内限定)
『明治大正国勢総覧』明治期・大正期2-1国立国会図書館デジタルコレクション(インターネット公開)
『完結昭和国勢総覧』大正後期~昭和末期3-1国立国会図書館デジタルコレクション(図書館・個人送信限定)

※掲載されている個々の統計データの収録期間は、統計によって異なります。

経済産業分野を扱う長期統計
資料名収録期間(最長※)解説すぐに閲覧する
『数字でみる日本の100年』明治期~令和初期(改訂第7版【DT31-M6】)3-2
「(日本) 長期経済統計データベース (LTES)」明治期~昭和後期1-2一橋大学経済研究所ホームページ
『長期経済統計:推計と分析』明治期~昭和後期3-2国立国会図書館デジタルコレクション(館内限定)
『明治以降本邦主要経済統計』明治期~昭和後期3-2国立国会図書館デジタルコレクション(館内限定)
『日本経済統計集 : 明治・大正・昭和』明治初期~昭和初期3-2国立国会図書館デジタルコレクション(図書館・個人送信限定)
『日本経済統計総観』明治期~昭和初期2-2国立国会図書館デジタルコレクション(インターネット公開)

※掲載されている個々の統計データの収録期間は、統計によって異なります。

経済・社会分野を扱う長期統計
資料名収録期間(最長※)解説
『日本経済統計集』明治初期~平成中期3-3
『厚生統計月報 復刻版』終戦直後3-3

※掲載されている個々の統計データの収録期間は、統計によって異なります。

1. インターネット情報源

1-1. 総合的な長期統計

  • 日本の長期統計系列(総務省統計局)
    明治初期から平成までの日本の国土、人口、経済、社会、文化などに関する長期統計を収録しています。「目次」から、分野を選択して統計表をダウンロードすることができます。
    データの更新は平成24(2012)年3月までです。現在見られるのはWARP(国立国会図書館インターネット情報資料収集保存事業)で収集した過去のページです。

1-2. 経済産業分野の長期統計

  • (日本) 長期経済統計データベース (LTES)(一橋大学経済研究所)
    「3.戦後に刊行された統計資料」>「3-2. 経済産業分野の長期統計」で紹介する『長期経済統計』(東洋経済新報社 1965-1988)をデータベース化したものです。

1-3. その他

  • 日本学術振興会 人文学・社会科学データインフラストラクチャ―構築推進事業(一橋大学経済研究所)
    一橋大学経済研究所が日本学術振興会から委託を受けて実施した政府統計に関するプロジェクトです。「公開データベース集」のページで、事業成果の一部を利用できます。

2. 戦前に刊行された統計資料

2-1. 総合的な長期統計

  • 『明治大正国勢総覧』(東洋経済新報社 昭和2 【R351-To81ウ】)*(国立国会図書館デジタルコレクション)
    明治大正期の国勢に関する統計を掲載しています。索引はありませんが、国立国会図書館デジタルコレクションで全文検索できます。
    複製版として、『明治大正国勢総覧』(東洋経済新報社 1975 【DT31-11】)*(国立国会図書館デジタルコレクション)があります。巻頭に「『増補』其の後の国勢」として大正末年から昭和3(1928)年までの統計と解説が掲載されています。

2-2. 経済産業分野の長期統計

  • 『日本経済統計総観』(朝日新聞社 1930 【350.59-A839n】)*(国立国会図書館デジタルコレクション)
    明治から昭和初期までの数多くの経済統計を収録しています。索引はありませんが、国立国会図書館デジタルコレクションで全文検索できます。
    複製版として 『明治・大正期日本経済統計総観』(並木書房 1999 【DT321-G4】)*(国立国会図書館デジタルコレクション 上巻 / 下巻)があります。

3. 戦後に刊行された統計資料

3-1. 総合的な長期統計

  • 『日本長期統計総覧』(日本統計協会 1987-1988 【DT31-E1】)*(国立国会図書館デジタルコレクション 第1巻 / 第2巻 / 第3巻 / 第4巻 / 第5巻)
    明治初期から昭和60(1985)年頃までの広範な分野におけるデータを収録しています。第5巻に全巻を通した事項索引があります。

  • 『日本長期統計総覧 新版』(日本統計協会 2006-2007)*
    旧版を拡充し、明治初期から平成15(2003)年頃までの長期統計を収録しています。全巻を通した総索引が別冊になっています。官公庁またはこれに準ずる機関が公表したデータを掲載しています。
    同様のデータを「日本の長期統計系列」で見ることができます。(ただし「日本の長期統計系列」には索引がなく、目次を通覧して調べたい統計を探す必要があります。)

  • 『完結昭和国勢総覧』(東洋経済新報社 1991 【DT31-E7】)*(国立国会図書館デジタルコレクション)
    第一次国勢調査が行われた大正9(1920)年頃から昭和63(1988)年頃までの広範な分野における主要統計を掲載しています。戦時中の統計や、旧植民地(朝鮮、台湾など)の統計なども収録しています。第4巻に全巻を通した事項索引があります。

3-2. 経済産業分野の長期統計

  • 『数字でみる日本の100年』(矢野恒太記念会 不定期刊)*
    経済・社会分野の総合統計である『日本国勢図会』(矢野恒太記念会 年刊 【Z41-107】)の長期版です。明治以降の日本の歩みを経済・産業統計を使って示しています。
  • 『長期経済統計:推計と分析』(東洋経済新報社 1965-1988 【330.59-Ty9924】)*(国立国会図書館デジタルコレクション)
    明治以降の統計を加工した長期統計で全14巻から成ります。各巻の内容は、国民所得、労働力、資本ストック、資本形成、貯蓄と通貨、個人消費支出、財政支出、物価、農林業、鉱工業、繊維工業、鉄道と電力、地域経済統計、貿易と国際収支となっています。
  • 『明治以降本邦主要経済統計』(日本銀行統計局 1966 【330.59-N684h2】)*(国立国会図書館デジタルコレクション)
    明治初期から昭和40(1965)年頃までの、日本経済に関する主要指標を収録しています。
    復刻版として『明治以降本邦主要経済統計』(並木書房 1999 【DT321-G3】)(国立国会図書館デジタルコレクション)があります。
  • 『日本経済統計集 : 明治・大正・昭和』(日本評論新社 1958 【330.59-N689n】)*(国会図書館デジタルコレクション)
    明治初期から昭和初期までの、鉱工業、農業経済、国富・国民所得などの経済統計を掲載しています。旧植民地(朝鮮、台湾など)の統計も含んでいます。

3-3. 経済・社会分野の長期統計

  • 『日本経済統計集』(日外アソシエーツ)
    『日本帝国統計年鑑』や『日本統計年鑑』などに掲載された統計を再編集したものです。「経済統計集」とありますが、教育や国民生活を扱った章もあります。
    以下の資料が刊行されています。

    • 『日本経済統計集 1868-1945』(日外アソシエーツ 1999 【DT321-G2】)*(国立国会図書館デジタルコレクション)
    • 『日本経済統計集 1946-1970』(日外アソシエーツ 1999 【DT321-G2】)*(国立国会図書館デジタルコレクション)
    • 『日本経済統計集 1971-1988』(日外アソシエーツ 2009 【DT321-J1】)*
    • 『日本経済統計集 1989-2007』(日外アソシエーツ 2009 【DT321-J2】)*
  • 『厚生統計月報 復刻版』(柏書房 【Z79-B900】)
    昭和22(1947)年から昭和33(1958)年まで発行された『厚生統計月報』(厚生省 月刊 【Z498.1-Ko1】)の復刻版です。人口、公衆衛生、社会、経済といったテーマを対象とした統計が収録されています。

関連するレファレンス事例(レファレンス協同データベース)へのリンク

  • 旧満洲の大連における労働者の賃金
  • 戦後の薬剤師数の変遷
  • 1960年代以降の鉄骨の国内生産量の推移
  • 昭和時代の学歴別の初任給を知りたい。
NDC
参考資料
キーワード
備考
リサーチ・ナビで見る:https://ndlsearch.ndl.go.jp/rnavi/business/post_102100
登録番号
2000029198
転記用URL
https://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=man_view&id=2000029198 コピーしました。
アクセス数 776
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