レファレンス事例詳細

以下の資料と情報を回答する。
歴史について記述が見られる資料
『事務機この10年　アポロから超ＬＳＩまで』（1979）
p6-7、p13にPPC、普及型などの記述あり。
『事務機この30年　それは電卓から始まった』（日本事務機新聞社　1999）
p105-109に詳しい記述あり。
『事務機械工業30年史』（日本事務機械工業会　1990）
p10、p53-62に詳しい記述あり。
『事務機業界』（安部健吾　教育社　1977）

統計関係の資料
『事務機械の需要予測　平成13年』（日本事務機械工業会　2000）
複写機の項あり。
付表として「事務用機械生産統計表（通産省機械統計）」あり。1960（昭和35）-1999（平成11）年の年ごとの数量・金額がわかる。
『事務機械の需要予測　2009年～2010年』（ビジネス機械・情報システム産業協会　2008）
複写機・複合機の項あり。
付表として「事務用機械生産統計表（経済産業省機械統計月報）」あり。1960（昭和35）-2007（平成19）年の年ごとの数量・金額がわかる。
『機械統計年報』（通商産業省、経済産業省　年刊）
『機械統計年報　昭和35年』（1961年版）を見る。
p184に複写機の項あり。昭和32年の生産高・出荷高の統計があり。
『電子工業年鑑』（電波新聞社　年刊　欠本あり）
統計は「通産省機械統計」を出典としている。
『機械統計要覧』（日本機械工業連合会　年刊）
統計は5年ずつの数値があり、当年の分は月別の内訳もあり。出所は通商産業省調査統計部などとなっている。5年おきの資料を確認したところ、複写機の項は1985年版まで見られるが、1990年版以降は見あたらず。
『電子機器年鑑　1991年版』（中日社　1991）
p39-44が複写機の項。1984-1990の生産数量・生産額の統計があるが、「通産省統計から作成」とあるので　『機械統計年報』が出典と思われる。
p43はデジタルフルカラーPPCの各メーカーの当時の機種と価格の表となっており、価格が参考になる。
『電子機器年鑑　2008年版』（中日社　2007）
p143-153が複写機、デジタル複写機、カラー複写機の項となっている。各複写機の2003-2006年の生産数量・生産額・平均単価の推移の統計がある。出所は経済産業省機械統計となっている。
『カラー複写機のすべて　1993年度版』（OAライフ　1993）
p12-24にフルカラー複写機の製品紹介があり、各機種のコピー1枚当たりのコストの記載あり。
『デジタル複写機のすべて 1996年版』（OAライフ　1996）
p2に図1「デジタル複写機の発売時期と本体価格の分布」があり、1993年1月から1995年12月に発売された各社製品及び価格の記述がある。
p8-11にデジタル複写機の歴史と複写機全体に占める年度別国内出荷シェアの記述がある。
p12にデジタル複写機メーカー各社の製品発売時期の記載がある。
p77-167　各製品の保守サービスの記述に本体価格、コピー1枚当たりの価格、トナー価格の記載あり。

参考となるWebサイト
《社団法人ビジネス機械・情報システム産業協会》
「主な事務用機械の生産状況時系列表」「主な事務用機械の販売状況時系列表」
で複写機のページがあり。エクセルファイルで閲覧できる。ただし、平成16-20年の5年間の統計。
出典は「経済産業省機械統計月報」。
（http://www.jbmia.or.jp/　2009/10/20最終確認）

《レファ協DB》　管理番号「C2008T0906」
「コピー機あるいはコピー機、スキャナー、ファックス、プリンタ等の複合機の市場動向を調べたい。」が参考になる。

コインコピー機についての資料は見つからず。
Webサイトで検索した結果、各企業からコピーサービス用課金装置が販売されている。以下のWebサイトに商品価格が掲載されているので参考までに紹介する。すべて2009/10/20最終確認。
《株式会社エクセル》
《会社概要》でいつ頃からの発売か、《製品紹介》で価格がわかる。
（http://www.excel-corp.jp/）
《RICHO》
コピーサービス用自動課金装置の価格がわかる。
（http://www.ricoh.co.jp/release/by_field/copy/2002/0312.html）
《Canon》
コインマネーシャーの価格がわかる。
（http://cweb.canon.jp/office-mfp/lineup/self-service/features/account-device.html）