レファレンス事例詳細

明治以降の日本の識字率を調べる資料として、資料1から資料7を紹介します。
【　】内は当館請求記号です。末尾に「*」が付された資料は、「国立国会図書館デジタルコレクション」（http://dl.ndl.go.jp/）に収録されており、インターネット上で公開しています。末尾に「**」が付された資料は、「国立国会図書館デジタルコレクション」（http://dl.ndl.go.jp/）に収録されており、国立国会図書館及び図書館送信参加館内で公開しています。インターネットの最終アクセス日は2017年3月6日です。

資料1　『大日本帝国文部省年報』（文部省編　年刊　【258.2-1】）*
年によっては、一部の県について識字に関する記載があります。例えば第14報（明治19年）には、滋賀県と鹿児島県の「自己ノ姓名ヲ書キ得サルモノ」の人数が掲載されています。

資料2　『壮丁教育調査概況』（文部省社会教育局編　　宣文堂書店出版部 1974　【FB14-98】）
壮丁教育調査とは、徴兵検査の際、身体検査とともに実施された壮丁の学力調査で、文部省が軍部と協力して 大正14年度から昭和18年度まで調査したものです。徴兵のための調査であるため、女性のデータは掲載されていません。
第1巻の解説にある別表に「壮丁普通教育程度検査人員および同百分比」が掲載されており、明治32年から44年までの「稍々読書算術ヲ為シ得ル者」と「読書算術ヲ知ラザル者」の人数と比率が記載されています。
また、第5巻に「大阪府管内壮丁普通教育程度調査表」があり、明治33年度から大正2年度までの「稍々読書算術ヲ為シ得ル者」と「読書算術ヲ知ラザル者」、さらには「自己ノ氏名ヲ書シ得ル者」と「自己ノ氏名ヲ書シ得ザル者」の人数が地区別に掲載されているほか、「京都府管内徴兵壮丁教育程度調査報告」に明治42年及び明治44年の「稍読書算ヲ解スル者」と「読書算ヲ知ラサル者」の人数が学歴別、郡別に掲載されています。

資料3　『陸軍省統計年報』（陸軍省　年刊　【14.4-85】）*
「壮丁普通教育程度検査人員」の項目に、県別、兵種別、職隊別等（年によって異なります）の「稍々読書算術ヲ為シ得ル者」と「読書算術ヲ知ラザル者」の人数が掲載されています。なお、徴兵のための調査であるため、女性の識字率に関するデータは記載されていません。

資料4　『識字と読書』（昭和堂　2010　【FB2-J31】）
pp.69-95に「第3章　明治期日本における識字と学校」があり、『文部省年報』に記載されている数県の自署率調査について記述されています。また、『文部省年報』のほかにも、各県による調査史料も若干ながら現存しているとの記述もあり、山口県と岡山県の学事年報からの一部抜粋データが掲載されています。

資料5　『日本人のリテラシー』（柏書房　2008　【FB13-J9】）
pp.234-302に「エピローグ　壮丁教育調査資料-明治期」という項目があり、明治期の識字率に関する記述があります。これによると、文部省は読み書き能力に関する調査を行い、その結果がごく少数の県（比較可能な資料は3県のみ）に限られてはいますが、文部省の『文部省年報』に掲載されているとの記載があります。また、陸軍省の『陸軍省統計年報』には県や連隊区ごとの読み書き能力等を含む壮丁教育調査の結果が掲載されているとの記載があります。本文中にも『文部省年報』や『陸軍省統計年報』からの一部抜粋データが掲載されています。

資料6　『現代教育史事典』（東京書籍　2001　【F2-G126】）
p.326に「識字運動」の項目があり、「政府統計では、1960年時点での15歳以上の非識字者は、人口比2.2%（男1.0%、女3.3% ）とあるが、近年はデータがとられていない」との記述があります。

資料7　『日本人の読み書き能力』（読み書き能力調査委員会編　東京大学出版部　1951　【810.9-Y752n】）**
社会生活を営むにあたって最低限必要な読み書き能力を測るための調査で、全国の15-64歳の男女2万1,008人（うち欠席者4,233人）を対象に行われたものです。pp.335-336に、文字言語生活を全く営むことができない者と、かなは読み書きできるが漢字は全く読み書きできない者について、地域ブロック、年齢、学歴別に比率を示して います。