レファレンス事例詳細

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1930年から1941年までの日本の石油の需要供給について記載のある資料(1)～(15)を紹介します。

(1) 商工省鉱山局 編『本邦鉱業ノ趨勢概要. 昭和7至9年』商工省鉱山局, 昭和8-10【321-39イ】*
(2) 商工省鉱山局 編『本邦鉱業ノ趨勢概要. 昭和10年』商工省鉱山局, 昭11【321-39イ】*
(3) 商工省鉱山局 編『本邦鉱業ノ趨勢概要. 昭和11年』商工省鉱山局, 昭和12【321-39イ】*
各年版の以下のページに「主要鉱産物需給額」と「石油製品需給額」が掲載されています。
　昭和7年版：pp.2-3（昭和5年～同7年）
　昭和8年版：pp.2-3（昭和6年～同8年）
　昭和9年版：pp.2-3（昭和7年～同9年）
　昭和10年版：pp.2-3（昭和8年～同10年）
　昭和11年版：pp.2-3（昭和9年～同11年）

(4) 商工省鉱山局 編『本邦鉱業ノ趨勢. 昭和9至12年』朝陽印刷, 昭10至14【321-39】*
(5) 通商産業省大臣官房調査統計部 編『本邦鉱業の趨勢. 昭和13-41年』通商産業調査会, 1940-1967【560.59-Tu783h】**
各年版の以下のページに「主要鉱産物需給額」と「石油製品需給額」が掲載されています。
　昭和12年版：pp.4-5（昭和10年～同12年）
　昭和13年版：pp.4-6（昭和10年～同13年）
　昭和14・15年版：pp.62-64（昭和12年～同15年）
なお、昭和16-20年版では需要供給が１つの表にまとまっていません。pp.170-171に昭和16年の石油製品の産額、pp.226-227に輸出額、pp.232-233に輸入額が記載されています。

(6) 日本石油株式会社 編『石油統計表. 35年版』日本石油社長室3課, 1961【575.5-N688s3】**
p.4に「石油製品需給一覧」（昭和5年、同10年、同15年）が掲載されています。

(7) 朝日新聞経済部 編『朝日経済年史. 昭和3至10年版』朝日新聞社, 昭和3至10【573-186】**
(8) 朝日新聞経済部 編『朝日経済年史. 昭和12年版,昭和13年特輯,昭和15年版』朝日新聞社, 昭12至15【573-186】*
各年版の以下のページに石油の需要供給量に関する記載があります。
　昭和6年版：p.272に「全日本石油需給統計」（昭和2年～同5年）が掲載されています。
　昭和7年版：p.246に「全日本石油需給統計」（昭和3年～同6年）が掲載されています。
　昭和8年版：p.248に「本邦石油需給」（昭和3年～同7年）が掲載されています。
　昭和9年版：p.247に「石油需給統計」（昭和8年）と「原油需要高」・「揮発油需要高」・「重油需要高」（昭和7年～同8年）が掲載されています。
　昭和12年版：p.254に「全日本石油需給統計」（昭和9年、同10年、同11年上半期）が掲載されています。
　昭和13年特輯版：pp.220-222に「本邦石油需給」（昭和4年～同11年）が掲載されています。

(9) 「本邦石油需給統計」（『石油時報』(5月號)(628), 1931.5, pp.376-378【雑49-351】）**
「内地石油需給統計」・「全日本石油需給統計」（昭和2年～同5年）が掲載されています。

(10) 「商工省発表　最近五年間石油需給統計」（『石油時報』(3月號)(662), 1934.3, p.206【雑49-351】）**
「原料油需要高」・「揮発油需要高」・「重油需要高」（昭和4年～同8年）が掲載されています。

(11) 「最近六ヶ年間　内地石油需給の趨勢（商工省鉱山局調査）」（『石油時報』 (8月號)(679), 1935.8, pp.699-702【雑49-351】）**
「原料油需要高」・「石油製品需要高」・「揮発油需要高」・「燈油需要高」・「軽油需要高」・「機械油需要高」・「重油需要高」・「石油需給高」（昭和4年～同9年）が掲載されています。

(12) 「最近三年間　石油類需給額並国別石油輸入額（商工省鉱山局編纂「昭和十年本邦鉱業の趨勢概要」による）」（『石油時報』帝国石油, (693), 1936.10, pp.934-937【雑49-351】）**
「石油類需給額」・「石油製品需給額」（昭和8年～同10年）が掲載されています。

(13) 日本石油株式会社秘書課 編『石油便覧 -- 改訂5版』石油時報社, 昭和7【385-158ハ】*
pp.280-282に「内地石油需給統計」（昭和2年～同6年）、pp.283-285に「全日本石油需給統計」（昭和2年～同6年）が掲載されています。

(14) 日本石油株式会社考査課 編『石油便覧 -- 訂6版』石油時報社, 昭和10【385-158ニ】*
pp.345-350に「内地石油需給統計」（昭和7年～同9年）、pp.354-357に「全日本石油需給統計」（昭和7年～同9年）が掲載されています。

(15) 燃料協会 編『燃料年鑑. 昭和11至12年版』燃料協会, 昭11【14.5-572】*
pp.28-29に昭和8年～同10年までの「全日本石油需給量」、「日本内地石油需給量」が掲載されています。


（調査済み資料・インターネット情報）
・通商産業大臣官房調査統計部 編『本邦鉱業の趨勢50年史 : for 1905-1960. 解説編』龍溪書舎, 1980.10【DL5-L14】
・通商産業大臣官房調査統計部 編『本邦鉱業の趨勢50年史 : for 1905-1960. 資料編』龍溪書舎, 1980.10【DL5-L13】
・朝日新聞社経済部 編『朝日経済年史. 昭和14年 特輯,昭和16-19年版』朝日新聞社, 昭和14-19【573-186】**
・朝日新聞経済部 編『朝日経済年史. 昭和15年版』朝日新聞社, 昭和12至15【573-186】**
・朝日新聞社経済部 編『朝日経済年史. 昭和16年版』朝日新聞社, 昭和14-19【573-186】**
・日本石油株式会社秘書課 編『石油便覧 -- 改訂4版』石油時報社, 昭和5【385-158ロ】*
・日本石油株式会社・日本石油精製株式会社社史編さん室 編『日本石油百年史』日本石油, 1988.5【DH22-E135】
・通商産業省鉱山局石油計画課, 石油業務課 編『石油資料. 昭和43年』石油通信社, 1968【568.9-Tu783s2】**
・通商産業省鉱山局石油計画課, 通商産業省鉱山局石油業務課 編『石油産業の現状』石油通信社, 1966【568.9-Tu783s-(s)】**
・日本石油株式会社 編『石油業界の推移. 昭和33年(昭和34年版)』石油経済研究会, 1960【575.5-N688s2】**
・伊木貞雄『人造液体燃料工業』工業図書, 1937【575.145-I265z】**
・東京朝日新聞経済部 編『経済新話. 下巻』経済知識社, 1936【687-90】*
・「本邦石油需給統計」（『石油時報』 (5月號)(616), 1930.5, pp.374-376【雑49-351】）**
・「本邦石油需給統計」（『石油時報』 (11月號)(622), 1930.11, pp.844-846【雑49-351】）**
・「世界揮発油需給状態 : 一九三一年に於ける」（『石油時報』 (1月號)(648), 1933.1, pp.58-59【雑49-351】）**
・「一九三二年度世界原油需給状態」（『石油時報』(8月號)(655), 1933.8, p.648【雑49-351】）**
・「一九三三年　世界各国原油需給状態」（『石油時報』 (10月號)(669), 1934.10, pp.869-870【雑49-351】）**
・平木義良「我國の石油需給關係(一)」（『工政』 (168)1934.4, pp.10-14【雑31-7】）**
・平木義良「我國の石油需給關係(二)」（『工政』 (169)1934.5, pp.11-13【雑31-7】）**
・「列國石油需給」（『国勢グラフ』 第2年(2)(12), 1933.2, pp.126-130【雑24-6】）***
・「本邦石油需給」（『国勢グラフ』 第2年(6)(16), 1933.6, pp.355-258【雑24-6】）***
・「我国石油需給の近状」（『国勢グラフ』 第4年(12)(46), 1935.12, pp.722-723【雑24-6】）***
・「我国石油需給の近状」（『国勢グラフ』 第5年(12)(58), 1936.12, pp.778-779【雑24-6】）***
・「最近の我石油需給」（『国勢グラフ』 第6年(6)(64), 1937.6, pp.351-353【雑24-6】）***

・「日本の長期統計系列」（総務省統計局）（http://www.stat.go.jp/data/chouki/）
・石油連盟（http://www.paj.gr.jp/statis/index.html）
・石油鉱業連盟（http://www.sekkoren.jp/index.htm）
・全国石油協会（http://www.sekiyu.or.jp/）

インターネットの最終アクセス日は3月20日です。