レファレンス事例詳細

１　明治時代から昭和30年代までの石炭の産出量（炭田ごと）がわかる資料として、資料(1)から(3)をご紹介します。【】内は当館請求記号です。

(1)『石炭統計総観. 1950』日本石炭協会, 1950【567.059-N688s】
　「Ⅰ生産」の「4.炭田別炭種別出炭実績」（pp.8-9）に、昭和16年度から昭和24年度までの炭田別の産出量が掲載されています。また、「3.炭田別出炭実績」（pp.6-7）に、明治43年から昭和15年までの地方別の産出量が記載されています。

(2)『石炭統計年報. 昭和24-29年』日本石炭協会, 1950-1955【567.059-Tu783s】
『石炭・コークス統計年報. 昭和30-45年度』通商産業調査会, 1956-1971【567.059-Tu783s】
　昭和24年から昭和45年までの炭田別の産出量が記載されています。

(3)『日本帝国統計年鑑. 第1-59巻』東洋書林, 1996-2002(近代日本歴史統計資料 ; 8)【DT31-G1】
　第1巻（明治12年）から第16巻（明治29年）までは、「鉱山」の項に、官行鉱山は炭田別、民行鉱山は地方別で生産量の記載があります。なお、第17巻（明治30年）以降は、府県別の生産量の記載は見られますが、炭田別の生産量の記載は見当たりませんでした。

２　明治時代から昭和30年代までの石炭の輸出量（港ごと）がわかる資料として、資料(4)をご紹介します。大正14年から昭和11年までの港ごとの輸出量が確認できます。
なお、資料(4)の他には石炭の港ごとの輸出量が記載された資料は確認できませんでしたが、資料（5）には、1871年(明治4年)～1960年(昭和35年)の石炭の輸出量が記載されていますので、参考までにご紹介します。

(4)『石炭統計. 昭和10-12年版』石炭鉱業聯合会, 昭和10-12【14.4-1079】
　「最近十年間石炭港別輸出入高調」に港ごとの輸出量が記載されており、大正14年から昭和11年までの数値が確認できます。

(5)『商品生産輸出入物量累年統計表. 1871年(明治4年)～1960年(昭和35年) 』有恒書院, 1980.1.【DT732-36】
　p.54に明治4年から昭和35年までの輸出量の記載があります。