レファレンス事例詳細

出版年鑑を確認する。
『出版年鑑　平成25年版　1（資料・名簿編）』
　

出版ニュース社のホームページを確認する。
「出版ニュース社の五十年（PDF版）」（http://www.snews.net/database/shashi/honbun.cgi?phase=5　出版ニュース社　2013/09/07最終確認）
　p32-15「「出版統計」について」に統計についての論述あり。
　p32-33「発行点数や平均定価はあくまでも『年鑑』に登載されたものを基準として算出した具体的な数字であるが、発行部数、発行金額、返品率などの算出は取次資料による以外は方法がなく困難であった。一九五六年版から「取次店方面の見解を総合した数字」として、売上推定部数、定価生産額、部数による平均定価、返品率などをはじめて掲載、推定として発表、以来、この方式を続けてきた。」とあり。「一私企業である出版ニュース社としては、公表された数字を基準として推定のうえ算出する以外には方法がないわけで、その限界は当然承知していた」とあり。
　p33-36『出版年鑑』1973年版「出版統計について」と1980年版「基本的資料の不備」の全文引用があり、統計についての出版ニュース社の見解あり。

『限りなき「出版統計」の道を求めて　出版科研の舞台裏』（石井彦澄著　三笠書房　1986）
　p93-95「出版科研の発表する各種統計は、東販の仕入れ・販売資料を基にしている。東販の仕入部数・実売部数・返品部数・売上高などの基礎資料に、各出版社の東販取扱いを推計し、逆算して他取次や鉄道弘済会・即売（駅売店など）の各ルート分を推計。そして、定期的に大手出版社に確認を取り、データ修正を行うという方法である。」
　出版科研：出版科学研究所の略名で、『出版月報』『出版指標年報』などを発行している。

『飛翔　トーハン50年の軌跡』（創立50年史編纂委員会社史編纂室編　トーハン　2000）
　p252「書籍出回り・雑誌推定発行部数」の註に「書籍出回り部数は新刊・重版・注文品の流通総量で、返品の活用による再出荷分を含む。したがって実際の生産量はこの出回り量の７割前後と推定される。」とあり。

《CiNii Articles》を〈出版統計〉で検索する。(http://ci.nii.ac.jp/　国立情報学研究所　2013/09/10最終確認)
木下修著「出版統計を検証する」（『季刊アステイオン(41)』 p25-27）
　米国と日本の出版統計の比較についての論述である。「出版年鑑」については触れていないが、日本の出版統計の方法の問題点(ペーパーバックやポケットブックも書籍としてカウントされている等)をあげている。

該当の記述がなかった資料
『日本出版取次協会三十年史』（日本出版取次協会　1982）
『流通データでみる出版界　1974-1995』（武塙修著　出版ニュース社　1997)
『出版データブック　1945‐2000』（出版ニュース社編　出版ニュース社　2002）
『出版産業の変遷と書籍出版流通　日本の書籍出版産業の構造的特質』（蔡星慧著　出版メディアパル　2006）
『日本出版文化史事典　トピックス1868－2010』（日外アソシエーツ編集部編　日外アソシエーツ　2010）
『日販50年のあゆみ　第3の創業へ　1949－1999』（日本出版販売株式会社社史編集委員会編　日本出版販売　2000）
『日販60年のあゆみ　出版流通変革のリーダーとして』（日本出版販売株式会社社史編集事務局編　日本出版販売　2010）
『出版ニュース　2013年5月中・下旬号』(図書館友の会全国連絡会 出版ニュース社 2013）