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耐久消費財や水道、情報通信関連など、各種の普及率を知りたい。

耐久消費財や水道、情報通信関連など、各種の普及率を調べることのできる資料には、次のようなものがあります。【】内は当館請求記号です。請求記号が記載されていないものは、版によって請求記号が異なります。NDL-OPACでお調べください。

＜目次＞
1. 総合
2. 耐久消費財
3. 水道
4. 情報通信


1. 総合
●『日本統計年鑑』（総務省統計局　年刊）
「世帯の種類別主要耐久消費財の普及率」、「都道府県別下水道普及状況」、「都道府県別都市ガス普及率」のほか、「企業通信網の普及率」、「世帯における情報通信機器の保有状況」、「余暇活動の種目別参加率」、「都道府県別中学校・高等学校卒業者の進学率」等を記載しています。総務省統計局HP内の日本統計年鑑（http://www.stat.go.jp/data/nenkan/index1.htm）のページで最新号及び一部のバックナンバーの全文をみることができます。

●『日本長期統計総覧』（日本統計協会　1987.10～1988.5）【DT31-E1】
●『日本長期統計総覧．新版』（日本統計協会　2006.3～2006.12）
第4巻の「主要耐久消費財の普及率」で約60品目の普及率の推移を掲載するほか、第5巻の「公共下水道普及状況」で水洗便所の普及率を掲載しています。
より新しいデータは、総務省統計局HP内の日本の長期統計系列（http://www.stat.go.jp/data/chouki/index.htm）に収録されています。第20章で「主要耐久消費財の普及率」、第24章で「公共下水道普及状況」をみることができます。

●『社会生活統計指標 : 都道府県の指標』（総務省統計局　年刊）
「教育普及度」で幼稚園・保育園の普及度を示すほか、下水道普及率、上水道給水人口比率、水洗便所･浴室のある住宅比率、都市ガス供給区域内世帯比率、ごみのリサイクル率等を都道府県ごとに掲載しています。総務省統計局HP内の社会生活統計指標（http://www.stat.go.jp/data/shihyou/index.htm）のページで最新号の全文をみることができます。政府統計の総合窓口（e-Stat）内の社会・人口統計体系の提供統計一覧（http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/GL02100104.do?gaid=GL02100102&tocd=00200502）で最新号及び2007年以降のバックナンバーの全文をみることができます。

●『都市データパック』（東洋経済新報社　年刊　【Z3-B163】）
全国の市区ごとに「公共下水道普及率」、「乗用車保有台数1世帯当り」を掲載しています。


2.耐久消費財
●『家計消費の動向 : 消費動向調査年報』（内閣府　年刊）
●『消費動向調査年報』（内閣府　年刊　【Z41-573】）
ルームエアコン、カラーテレビ、パソコンなどの主要耐久消費財等の普及率を掲載しています。約40品目について最長で40年分以上に及ぶ長期の普及率推移を掲載しています。なお、関連資料として月刊の『消費動向調査(全国、月次)』（内閣府経済社会総合研究所景気統計部　月刊　【Z6-1182】）があり、内閣府経済社会総合研究所HP内の消費動向調査（http://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/shouhi/menu_shouhi.html）のページ、または政府統計の総合窓口（e-stat）内の消費動向調査（http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/NewList.do?tid=000001014549）でもみることができます。

●『全国消費実態調査報告』（総務省統計局　5年に1回刊）
「耐久消費財編」に主要耐久消費財の普及率を掲載しています。全国消費実態調査の結果は総務省統計局HP内の全国消費実態調査（http://www.stat.go.jp/data/zensho/2009/index.htm）のページでみることができます。また、政府統計の総合窓口（e-Stat）内の全国消費実態調査（http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/GL02100104.do?tocd=00200564）で最新号及び昭和59年以降のバックナンバーをみることができます。

●『民力』（朝日新聞社　年刊　【Z41-142】）
主要耐久消費財等約30品目について普及率を都道府県別に掲載しています。

●『生活定点』（博報堂生活総合研究所　隔年刊）
1986年から隔年で実施している定点観測調査であり、首都・阪神圏および名古屋圏の15〜79歳の人々を対象に、日ごろの感情、消費態度、社会観等を調べています。普及率に関係したテーマとしては、各情報関連機器・サービスの保有状況や各情報メディアの利用頻度などがあります。冊子体の刊行は1998年をもって終了し、2000年以降はCD-ROMの形態で刊行されています。また、生活定点のホームページ（http://seikatsusoken.jp/teiten/）で調査速報、分析レポート等をみることができます。

●『家電産業ハンドブック』（家電製品協会　年刊　【Z71-B791】）
エアコン・テレビなど約10品目の主要家電製品の普及率を掲載しています。

●『日本のカメラ産業 : CIPA report』（カメラ映像機器工業会　年刊　【Z71-K311】）
前述の「消費動向調査」を基に、デジタルカメラ・銀塩カメラ・ビデオカメラ等の耐久消費財の普及率を掲載しています。2009年で冊子版は廃刊となり、以降はカメラ映像機器工業会HP（http://www.cipa.jp/stats/report_j.html）に掲載されています。

●『冷凍食品に関連する諸統計』（日本冷凍食品協会　年刊　【Z3-2810】）
日本の電気冷蔵庫・電子レンジの普及率の推移（平成16年までの約50年分）を掲載しています。


3.水道
●『水道統計. 施設・業務編』（日本水道協会　年刊　【Z43-73】）
全国の市町村別の水道普及率を掲載するほか、都道府県別･経営主体別等の水道普及率を掲載しています。

●『水道年鑑』（水道産業新聞社　年刊　【Z43-36】）
「都道府県別の現在給水人口と普及率」等の上水道に関する図表を掲載しています。

●『下水道年鑑』（水道産業新聞社　年刊　【Z41-5】）
●『日本の下水道』（日本下水道協会　年刊　【Z43-69】）
下水道の普及率に関する図表を掲載しています。

●日本下水道協会HP（http://www.jswa.jp/）
下水道処理人口普及率（http://www.jswa.jp/rate/）を掲載しており、都道府県別、市・町別の下水道普及率を調べることができます。

●全国簡易水道協議会HP（http://www.kansuikyo.com/index.html）
水道資料室のページに市町村別の現在給水人口と普及率（http://www.kansuikyo.com/archives/management.html#a2）、都道府県別現在給水人口と水道普及率（http://www.kansuikyo.com/archives/management.html#a3）
を掲載しており、それぞれ市・町・村の3区分別の水道普及率、都道府県別の水道普及率を調べることができます。


4. 情報通信
●『情報通信白書』（ぎょうせい　年刊　【Z71-K656】）
各種情報通信機器やインターネットの人口普及率、携帯インターネットの利用率等を掲載しています。総務省作成の情報通信統計データベース（http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/index.html）内の情報通信白書（http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/index.html）のページで最新版及び昭和48年版からのバックナンバーの全文をみることができます。

●『通信利用動向調査報告』（総務省　年刊　【Z3-B380】）
世帯編・企業編の2編で構成されており(平成18年度までは世帯編・企業編・事務所編の3部構成) 、世帯編には、インターネット利用率やブロードバンドの利用率、携帯電話・PHS・携帯情報端末（PDA）等の各種情報通信機器の利用率、IP電話の利用状況等を記載しています。企業編では、産業別・従業者規模別のインターネット利用率の推移、産業別の企業内通信網構築率、企業間通信網の普及率などを記載しています。総務省作成の情報通信統計データベース（http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/index.html）内の情報通信利用動向調査報告書（http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/statistics05.html）のページで最新号及びバックナンバーをみることができます。

●『ケーブル年鑑』（サテマガ・ビー・アイ　年刊　【Z45-B4】）
巻末の「CABLE DATA」にケーブルテレビの普及率を掲載しています。

●ICT Statistics Database（ITU：International Telecommunication Union）（http://www.itu.int/net4/itu-d/icteye/）
世界各国のインターネット、携帯電話、固定電話の普及率を掲載しています。


インターネットの最終アクセス日は2014年2月20日です。