レファレンス事例詳細

世界の住宅着工数などが掲載されている日本語資料として、以下のようなものがあります。（【　】内は当館請求記号です。）

●『海外経済データ』（内閣府　月刊　【Z3-812】）
米国、カナダ、フランス、イングランドの住宅着工件数、米国、オーストラリアにおける住宅許可件数が掲載されています。
2011年9月号では、p.37で米国の民間住宅着工件数、民間住宅許可件数が掲載されています。2000年以降の年次データ、2008年以降の四半期データ、2009年1月以降の月次データが掲載されています。出所は商務省資料です。
p.51でカナダの民間住宅着工数が掲載されています。2000年以降の年次データ、2008年以降の四半期データ、2009年1月以降の月次データが掲載されています。出所はカナダ統計局『Canadian Economic Observer』です。
p.118でフランスの住宅着工件数が掲載されています。2000年以降の年次データ、2007年以降の四半期データ、2009年1月以降の月次データが掲載されています。出所はM.E.D.T.Lと記載されています。＊M.E.D.T.L ：Ministère de l'Ecologie, du Développement Durable des Transports et du Logement.
p.127でイングランドの住宅着工件数が掲載されています。2000年以降の年次データ、2007年以降の四半期データは掲載されていますが、月次データは掲載されていません。出所は「データストリーム」と記述されています。
p.98でオーストラリアの住宅建設許可件数が掲載されています。2000年以降の年次データ、2005年以降の四半期データ、2009年5月以降の月次データが掲載されています。出所はABS資料です。＊ABS：Australian Bureau of Statistics

●『住宅経済データ集』（住宅産業新聞社　年刊　【Z41-5464】）
2010年度版では、p.183に「既存住宅の流通シェアの国際比較」の図が掲載されており、米国、イギリス、フランスの「新築住宅着工戸数」のデータが掲載されています。米国は2007年のデータですが、イギリス、フランスは2008年のデータです。出典は、米国は｢New Residential Construction｣、｢The 2009 Statistical Abstract｣、イギリスは、Communication and Local Governmentの｢housing statistics｣、フランスは、Minister de l'Ecologie ,　del'Energie,du Développement durable et de la Merの「Conseil général de l'environnement et du développement durable」です。


「世界の住宅着工数など」に関連した事例として以下のようなものがあります。

北米の住宅着工数など
https://crd.ndl.go.jp/GENERAL/servlet/detail.reference?id=1000096748

西欧諸国の住宅着工数など
https://crd.ndl.go.jp/GENERAL/servlet/detail.reference?id=1000096750

北欧諸国の住宅着工数など
https://crd.ndl.go.jp/GENERAL/servlet/detail.reference?id=1000096751

南欧諸国の住宅着工数など
https://crd.ndl.go.jp/GENERAL/servlet/detail.reference?id=1000096752

東欧諸国の住宅着工数など
https://crd.ndl.go.jp/GENERAL/servlet/detail.reference?id=1000096753

アジア・オセアニア諸国の住宅着工数など
https://crd.ndl.go.jp/GENERAL/servlet/detail.reference?id=1000096754