レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2008/08/25
- 登録日時
- 2008/09/19 02:11
- 更新日時
- 2012/03/19 17:16
- 管理番号
- C2008T0906
- 質問
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解決
コピー機あるいはコピー機、スキャナー、ファックス、プリンタ等の複合機の市場動向を調べたい。
- 回答
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複写機(コピー機)、プリンタ、複合機(インクジェットプリンタとスキャナーを組み合わせたインクジェット複合機、複写機とスキャナーやファクシミリを組み合わせたデジタル複合機等)の市場を調べる時に参考になる資料をご紹介します。 (【】内は当館請求記号)
●『情報機器マーケティング調査総覧(下巻)』(富士キメラ総研 年刊)
“コンピュータ周辺機器編”という副題が示す通り、情報機器市場全体の市場の概要、市場規模推移、メーカー別市場占有率、主要参入メーカーなどを調査した資料です。2007年版では、後半の「個別製品編」にデジタル複合機とプリンタの項目があり、対象製品の定義の他、市場概況、今後の市場動向なども掲載されています。
●『デジタルプリンティングビジネス調査要覧』(富士キメラ総研 年刊)
国内プリンタ市場について、プリント方式別にハード/サプライ市場の現状と今後の方向性をまとめた資料です。調査対象は、各種プリンタ、デジタル複合機、オンデマンドプリンティングシステム、各プリンタ方式別の専用紙とインク・トナーです。
2004年版では、全体市場、プリンタ市場、プリンタ方式別市場動向などの市場規模推移と予測に続き、個別企業ごとの販売実績と動向が掲載されています。
また、プリンタ、デジタル複合機の細かい品目ごとに市場概況やメーカーシェア、現状の課題と今後の方向性が簡単にまとめられています。
●『プリンターに関する調査報告書』(電子情報技術産業協会 年刊)
情報端末事業委員会の分科会であるプリンター専門委員会の市場・技術動向調査結果をまとめた資料です。2008年刊行分の第1部「プリンター市場に関する調査報告書」では、2007年の市場実績と2011年までの予測、方式別の市場動向が掲載されています。第2部「プリンター技術に関する調査報告」では、プリンター全般の新製品動向に続き、電子写真方式やインクジェット、感熱・熱転写、ドットインパクト方式プリンターの新製品動向が掲載されています。
●『光産業予測便覧Vol.2』(富士キメラ総研 年刊)
AV,OA機器用光学デバイスを中心に、医療機器用光学デバイス、レーザ加工機、関連マテリアルの市場動向について調査した資料です。2006年版では、品目別市場動向の中に「OA機器用工学デバイス」という項目があり、ページプリンタ、ファクシミリ、複写機・複合機についての言及があります。製品と市場概要、地域別生産・販売動向、メーカーシェア、今後の方向性などが掲載されています。
●『電子機器年鑑』(中日社 年刊 【Z43-2643】(http://opac.ndl.go.jp/recordid/000000085507/jpn 《⇒NDLの所蔵》))
電子機器全体の市場の動きと、電子機器を製品・分野ごとに調査した資料です。2008年版では、2章「コンピュータ周辺端末装置」にプリンタ、3章「OA機器」に複写機の項目があり、製品展望、市場規模、需要予測、メーカーシェアなどが掲載されています。
●『電子工業年鑑』(電波新聞社 年刊 【Z43-455】(http://opac.ndl.go.jp/recordid/000000048446/jpn 《⇒NDLの所蔵》))
電子工業の業績や動向、海外の政策などについて書かれた資料です。概説と分野別解説に分かれており、2008年版では、4章「周辺機器端末」にプリンタ、5章「事務用機器」に複写機が取り上げられています。
●『ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査』(富士キメラ総研 年刊)
エレクトロニクス製品を対象に、日本・アジア・北米・欧米などワールドワイドの観点から日系メーカー/外資系/ローカルメーカーの生産実績を調査分析した資料です。総合分析と個別製品ごとの分析がなされており、A<AV機器>、B<家電製品>、C<情報通信機器>、D<ユニット製品/部品>で構成されています。
複写機・複合機とプリンタはCの項目に含まれています。2007年版では、市場概況の他、地域別生産実績と予測、メーカー別国別生産量、地域別需要動向と予測、主要国内・海外メーカーの事業戦略などが簡潔にまとめられています。
●『事務機械の需要予測』(ビジネス機械・情報システム産業協会 年刊 【Z16-2731】(http://opac.ndl.go.jp/recordid/000000087479/jpn 《⇒NDLの所蔵》))
複写機・複合機、ページプリンタ、データプロジェクター、電卓、電子辞書など13品目の事務用機器について、国内と海外の市場動向、出荷台数と金額の実数ならびに今後の予測が掲載されています。また、「統計編」では経済産業省の『機械統計月報』の抜粋(事務用機械生産統計表)と財務省の『日本貿易月表』の抜粋(事務用機械輸出統計表、同輸入統計表)データが掲載されています。
・雑誌記事には以下のような特集があります
●「特集 市場動向と製品の選び方 今が買い時 ページプリンター」(『日経パソコン』547号[2008.2.11] 日経BP社 【Z14-985】
(http://opac.ndl.go.jp/articleid/9357553/jpn 《⇒記事情報》))
消費者の立場で市場の動きならびに製品を紹介しています。主にプリンターの使い勝手など購入の際のチェックポイントを示していますが、市場の動きやメーカー各社の売れ筋、主力商品の価格比較などが行われています。複合機についても簡単に触れられています。
●「「黒船来航」を迎え撃つ日系複写機メーカー-来るべき業界変革への対応力を高める-」『知的資産創造』(14(3)[2006.3] 野村総合研究所広報部 【Z3-B90】 (http://opac.ndl.go.jp/articleid/7851447/jpn 《⇒記事情報》))
日系企業が成熟させてきた複写機業界の成長の軌跡を示し、まず現在の市場について報告しています。次に、そのビジネスモデルを破壊する新規参入者を「黒船」と表現し、そのビジネスの手法を紹介しています。最後に、変化対応シナリオを示し、業界変革への対応力の高め方、今後の見通しを分析しています。野村総合研究所のHPからも(http://www.nri.co.jp/opinion/chitekishisan/2006/pdf/cs20060303.pdf 全文)を入手することができます。
●「複写機市場の展望と需要予測」『ヤノ・レポート』(1123号[2002.8.10・25] 矢野経済研究所 【Z4-370】
(http://opac.ndl.go.jp/articleid/6233737/jpn 《⇒記事情報》))
2001年度の国内複写機市場の出荷状況を、カテゴリ別(カラーデジタル機、モノクロデジタル機、アナログ機)に解説しています。情報化時代において、メーカー各社の課題や新しい利益源を示し、今後の販売戦略を示唆しています。
・インターネット上の情報源は下記の通りです。
●ビジネス機械・情報システム産業協会(http://www.jbmia.or.jp/ )
日本事務機械工業会が2002年に改称した団体です。「プレスリリース」では、複写機・複合機の四半期ごとの出荷実績や、事務機械の年間の出荷実績、事務機械需要予測などを見ることができます。コメントも付いています。
「統計データ」では、上記『事務機械の需要予測』でも紹介した経産省と財務省のデータを、生産状況時系列・販売状況時系列・輸出状況時系列・輸入状況時系列ごとに見ることができます。また、複写機・複合機部会、ページプリンタ部会、デジタル印刷機部会など各部会へのリンクもあります。
●情報端末事業委員会( http://home.jeita.or.jp/is/committee/infoterm/index.html )
JEITA(電子情報技術産業協会)の委員会です。プリンターの他、ディスプレイや磁気ディスク、光ディスク装置やイメージスキャナなど、情報端末動向も見ることが出来ます。製造販売会社へのリンクもあり、上記で紹介した( http://home.jeita.or.jp/is/publica/2008/is-08-jyoutan-2/index.html 『プリンターに関する調査報告書』の要旨)が見られます。
●「市場拡大するプリンタ市場の今後の方向性―デジタル化進展に伴い求められる事業戦略」(http://www.mizuhocbk.co.jp/fin_info/industry/sangyou/pdf/mif_42.pdf )
みずほコーポレート銀行の2006年の調査レポートです。デジタル化の進展に伴い、プリンタ市場が受けている影響、メーカーがおかれている環境を紹介し、今後の販売戦略のあり方について報告されています。
●「ビジネスショウ ニュースリリース」(http://bs.noma.or.jp/2008/shiryo/jimukiki08.html )
日本経営協会が毎年開催しているビジネスショウに合わせて発表している、前年の事務機器の生産状況です。複写機、インクジェットプリンタ、レーザープリンタ等の生産額が掲載されています。
上記資料は最近のデータを調べるためのものです。年代を遡って調べる際は、資料のタイトルや当館請求記号が異なる場合があります。また、一部の資料については刊行年、巻次等によって請求記号が異なるため、ここでは記載を省略しています。当館蔵書検索・申込システムNDL-OPAC(http://opac.ndl.go.jp/index.html )によって、請求記号をご確認ください。
(インターネット最終アクセス日:2008年8月25日)
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
- 参考資料
- キーワード
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- 事務機械・器具
- 情報機器
- 複写・複写機
- ファクシミリ
- 写真電送
- プリンタ(コンピュータ)
- デジタルプリント
- 印刷機
- 入出力装置(コンピュータ)
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 文献紹介
- 内容種別
- 質問者区分
- 個人
- 登録番号
- 1000047456