レファレンス協同データベース事業データ作成・公開に関するガイドライン
目次
- ガイドラインの趣旨を理解するために
- 1-1. ガイドラインの策定にあたって
- 1-2. 事業とレファレンスサービスは、どのような関係にあるか
- 1-3. 事業の意義はどこにあるか
- 1-4. ガイドラインは、どのような性質を有しているか
- レファレンス協同データベースの概要を知るために
- データを作成するために
- データを公開するために
- 4-1. 公開にあたって知っておくべきことは何か
- 4-2. 公開してはならないデータとは何か
- 4-3. 公開の条件とはどのようなものか
- データの質をさらに高めるために
- 5-1. データの質を高め、維持するポイントを知る
- 5-2. コラボレーション(相互支援)機能を活用する
- 5-3. 検索機能を活用する
付録資料リスト
- 付録資料1 レファレンス協同データベース標準フォーマット(データ作成者のための簡易マニュアル)
- 付録資料2 レファレンス協同データベース項目別記入方法解説
- 付録資料3 レファレンス協同データベース・データ公開基準(一覧表)
- 付録資料4 データの質を高めるための道しるべ
- 4-1. レファレンス事例データ・サンプル
- 4-2. 調べ方マニュアルデータ・サンプル
- 4-3. 特別コレクションデータ・サンプル
- 4-4. 参加館プロファイルデータ・サンプル
略語
- ガイドライン
- レファレンス協同データベース事業データ作成・公開に関するガイドライン
- 策定会議
- レファレンス協同データベース事業 事例データ作成・公開に関するガイドライン策定検討会議
- 参加規定
- 国立国会図書館レファレンス協同データベース事業参加規定(PDF)(令和4年5月20日改正)
- 事業
- レファレンス協同データベース事業
- システム
- レファレンス協同データベース・システム
- 実験事業
- レファレンス協同データベース実験事業
- データ
- レファレンス協同データベースに登録されているデータ
- レファレンス協同データベース
- レファレンス事例データベース、調べ方マニュアルデータベース、特別コレクションデータベース、参加館プロファイルデータベースから構成されるデータベース
ガイドライン策定検討会議メンバー(2006年2月現在)
- 小田 光宏(座長) 青山学院大学文学部教育学科教授
- 福田 求 獨協大学経済学部経営学科助教授
- 山崎 博樹 秋田県立図書館資料班副主幹
- 斎藤 誠一 立川市中央図書館調査資料係長
- 井上 真琴 同志社大学総合情報センター情報サービス課今出川サービス係長
- 酒井 由紀子 慶應義塾大学信濃町メディアセンターパブリックサービス担当課長代理
- 石渡 裕子 国立国会図書館主題情報部主任司書
- 【事務局】 国立国会図書館関西館事業部電子図書館課研究企画係