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データ作成・公開に関するガイドライン

このコーナーでは、データの作成方法と、公開に関する考え方を示したガイドラインを掲載しています。データ作成・公開の際にご活用ください。

構成

  • 第1章　ガイドラインの趣旨を理解するために
  • 第2章　レファレンス協同データベースの概要を知るために
  • 第3章　データを作成するために
  • 第4章　データを公開するために
  • 第5章　データの質をさらに高めるために
  • 付録資料（1）　レファレンス協同データベース標準フォーマット（データ作成者のための簡易マニュアル）
  • 付録資料（2）　レファレンス協同データベース項目別記入方法解説
  • 付録資料（3）　レファレンス協同データベース・データ公開基準（一覧表）
  • 付録資料（4）　データの品質を高めるための道しるべ

改訂履歴

Version1.3（冊子体は刊行しません）
平成25年12月13日　ローカル項目追加、外部リンク項目追記等
Version1.2（冊子体は刊行しません）
平成22年8月13日　NDC複数化対応、外部リンク項目追記等
レファレンス協同データベース事業データ作成・公開に関するガイドライン（変更箇所）（PDF:639KB）
Version1.1
平成17年11月22日　付録資料追加、検索条件一部変更
Version1.0
平成17年10月14日　公開

策定の経緯

レファレンス協同データベース事業は、平成14年度から平成16年度までの3か年、実験事業として準備が進められてきました。その間、参加館を募り、データ登録を行い、参加館からの意見聴取を行ってきました。また、データベースを試用した多数の有識者にヒアリングを行い、問題点の洗い出しや改善を実施してきました。さらに、実験事業の締めくくりとして、参加館フォーラムを平成17年2月に開催し、最終的な意見の集約を行いました。

こうした過程において、参加館からの強い要望として、また、データの質の管理とも関係する重要な課題として、ガイドラインの策定が示されました。とりわけ、一般公開に向けて、ガイドラインの策定は不可欠であるとの認識が、関係者の共通のものとなりました。そこで、平成17年度からの事業化後、「レファレンス協同データベース事業　事例データ作成・公開に関するガイドライン策定検討会議」を設置し、数回にわたる会合ならびにメーリングリストを用いた意見交換を重ねました。ここにお示しするガイドラインは、その会議の成果として作成されたものです。

ガイドライン（冊子体）について

レファレンス協同データベース事業データ作成・公開に関するガイドライン（表紙）

タイトル
レファレンス協同データベース事業データ作成・公開に関するガイドライン
責任表示
国立国会図書館関西館事業部編
出版地
精華町(京都府)
出版者
国立国会図書館関西館事業部
全国書誌番号
20995506
ISBN
4-87582-627-3
出版年
2006年2月24日

平成18年2月、『レファレンス協同データベース事業データ作成・公開に関するガイドライン』を冊子体で刊行いたしました。冊子では、レファレンス協同データベースに登録されたレファレンス事例データの中から、レファレンス業務及びデータ作成の参考となるものを選定のうえ、解説を付した『レファレンス事例集』を付録として追加しています。

付録「レファレンス事例集」（PDF:3.0MB）

上記冊子と同内容のものを日本図書館協会を通じ、1,600円（本体価格）にて販売しております。入手方法等につきましては、日本図書館協会のホームページでご確認ください。