レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2013/7/23
- 登録日時
- 2013/08/22 00:30
- 更新日時
- 2013/08/22 00:30
- 管理番号
- C130710094922
- 質問
-
解決
特定の年代におけるシャッター・ドアに関する統計を調査しています。
金属建材の軽量シャッターの出荷数量のうち電動シャッターが占める数量(㎡)の推移(昭和45年~平成10年)、同じく金属建材のオーバーヘッドドアの出荷数量(㎡)の推移(昭和45年~56年)について統計の記載がある資料があれば教えてください。
- 回答
-
お尋ねの事項について、回答します。【】内は当館請求記号です。
以下の調査済資料を見ましたが、お求めの事項が記載されている資料は見当たりませんでした。
また、当館契約データベース(日経テレコン21、日経BP記事検索サービス・大学版、CiNii Articles、JDreamⅢ)で検索しましたが、お尋ねの事項に合致する記事は見当たりませんでした。
(調査済資料)
・堤祥行「新たなイメージづくりにシースルーシャッター シースルー市場50億円に縮小 フルオープン機能を活用する」(『建材情報』(217)1998.9 pp.22-30【Z4-499】)
p.23で「各社の軽量シャッターの電動化率は、たしかにアップしている。数年前に10%程度だった電動化率が20%~30%と、上昇している」との記載があります。
本文中で、三和シャッター、東工シャッター、東洋シャッター、文化シャッター各社の電動化率も紹介しています。
・堤祥行「店舗の新しい顔・シースルーシャッター市場 インナーショップに横引タイプ低価格品でシースルー化に弾み」(『建材情報』(169)1994.9 pp.21-29【Z4-499】)
p.23に「60年~平成5年各年別生産高(会員12社計)」の表があり、「軽量シャッター」の数量(㎡)が記載されています。データの出典は「日本シャッター工業会」です。この表には、電動化率の記載はありません。文中に、三和シャッター、文化シャッターの電動化率が記載されています。
・日本の建材産業 1979年版~1981年版. シーエムシー1979.6.~1981.8【DL851-58】
1979年版
「5-2 シャッター」(pp.278~281)中のp.278に、「主要メーカー10社の生産量推移」の表があります。昭和48年~昭和52年のデータ(単位:㎡)が記載されています。
1980年版
「2-5-(6)シャッター」(pp.142~143)中のp.142に「シャッター生産量の推移」の表があります。昭和49年~昭和53年の日本シャッター工業会会員10社合計のデータ(単位:㎡)が記載されています。
1981年版
「5-6 シャッター」(p.129)に「シャッター生産量の推移」の表があります。昭和49年~昭和54年の大手10社の集計データ(単位:㎡)が記載されています。
いずれの年版にも、内訳として、「軽量シャッター」はありますが、「オーバーヘッドドア」はありません。「軽量シャッター」の電動比率についての記載もありません。資料の出典は「日本シャッター工業会」になっています。
なお、1979年版のp.278には、「業界団体としては、(社)日本シャッター工業会(主として大手メーカーが会員)と、任意団体である日本シャッター協会(主として中小メーカーが会員)に分かれている他、アウトサイダーが多数存在するといった現状である。従って正確なる生産数量は把握できない」との記載があります。
また、1981年版のp.129では、大手10社の集計がカバーする割合は「約82%に相当」と記載されています。
・窯業・建材ハンディーブック 1985年版, 建設綜合資料社, 1985.12【DL851-70】
「シャッター」(pp.220~224)の「4.需要状況」(p.221)に、昭和48年度~昭和59年度のシャッターの供給量(生産)と需要量のデータ(単位:千㎡)が記載されています。
「シャッターは、ほとんどがオーダーメイドのため需要量=供給量である」との注記があります。
p.221の「3.用途」では、用途別(重量シャッター、軽量シャッター、グリルシャッター、オーバーヘッドドア)の割合(%)が記載されています。
・窯業・建材ハンディーブック 1991年版, 建設綜合資料社, 1991.4【DL851-E27】
「シャッター」(pp.205~207)の「4.需要状況」(p.206)に、昭和60年度~平成元年度のシャッターの供給量(生産)と需要量のデータ(単位:千㎡)が掲載されています。
「シャッターは、ほとんどがオーダーメイドのため需要量=供給量である」との注記があります。
・建材年報.一般建築編 特集社,[1985]-1994【Z16-1956】
昭和63年版 「シャッター・ドア(年間)」(pp.97-99)中のp.98「軽量シャッター」
平成元年版 「シャッター(年間)」(pp.167-168)中のp.167「軽量シャッター」
平成2年版 「シャッター」(pp.169-170)中のp.169「軽量シャッター」
平成3年版 「シャッター」(pp.174-175)中のp.174「軽量シャッター」
平成4年版 「シャッター」(pp.150-151)中のp.150「軽量シャッター」
1994年版 「シャッター」(pp.115-116)中のp.115「軽量シャッター」
いずれの年版にも、年間の軽量シャッターの販売量(㎡)は記載されていますが、電動比率は記載がありません。
・建材年報.特集社 1995-【Z16-1470】
1995年版 「シャッター」(pp.182-183)中のp.182「軽量シャッター」
1998年版 「シャッター」(pp.97-98)中のp.97「軽量シャッター」
1999年版 「シャッター」(pp.125-126)中のp.126「軽量シャッター」
いずれの年版にも、軽量シャッターの販売量(㎡)が記載されていますが、電動比率は記載がありません。
・建材統計要覧 日本建材産業協会, [1990]-2004.【Z3-B306】
1992年版
p.74「軽量シャッター」(昭和56年~平成2年)p.75「オーバーヘッドドア」
1993年版
p.69「軽量シャッター」(昭和57年~平成3年)「オーバーヘッドドア」
1994年版
p.71「軽量シャッター」(昭和59年~平成5年)「オーバーヘッドドア」
1995年版
p.71「軽量シャッター」(昭和60年~平成6年)「オーバーヘッドドア」
1996年版
p.71「軽量シャッター」(昭和61年~平成7年)「オーバーヘッドドア」
1997年版
p.71「軽量シャッター」(昭和62年~平成8年)「オーバーヘッドドア」
1998年版
p.73「軽量シャッター」(昭和63年~平成9年)「オーバーヘッドドア」
1999年版
p.77「軽量シャッター」(平成元年~平成10年)「オーバーヘッドドア」
いずれの年版にも、「軽量シャッター」については、注記に、手動式が主で、電動式も増加傾向にある旨、記載がありますが、電動式の割合に関する記載はありません。
「オーバーヘッドドア」については、いずれの年版も、昭和60年代以降のデータで、お求めの年代のデータは記載されていません。
・建材マーケティング便覧 :ファッション性、高機能化、システム化追求型商品の新潮流を探る.1989 富士経済,1989.10.【DL851-E21】
「軽量シャッター」(pp.111-114)のp.111に「1)市場規模推移 (1)販売量、販売高」の表があり、1985年~1988年の販売量(㎡)のデータが掲載されていますが、電動比率に関する記載はありません。
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・シャッター100年の歩み, 日本シャッター工業会,1978.11【DL851-47】
「第5章 産業化への道を歩むシャッター 2.高度経済成長頂点に」の「合併と業務提携」(pp.107-111)中のp.108に、「45年~49年期別生産高(50年3月作成)(社団法人日本シャッター工業会会員6社計)」の一覧表があります。
昭和45年~49年までのシャッターの生産高(単位:㎡)のデータが掲載されています。内訳として、「軽量シャッター」がありますが、「軽量シャッター」の電動比率に関する記載はありません。
注記に、日本シャッター工業会会員の業界シェア(軽量シャッター:50%)が記載されています。
なお、日本シャッター・ドア協会の「シャッター100年の歩み」(http://www.jsd-a.or.jp/business/history.html)のページで全文公開されています。
・一般社団法人日本シャッター・ドア協会
統計資料>平成元年以降の年度別・製品別出荷推移 http://www.jsd-a.or.jp/data/year.html
統計資料>過去1年間の製品別出荷推移 http://www.jsd-a.or.jp/data/annual.html
・日本シャッター協会 http://www.nsk-shutter.jp/index.html
・建材統計年報. 昭和45年,通商産業調査会,1971【511.4-Tu783k】
・建材統計年報. 昭和46-53年, 通商産業調査会, 1972-1983【DT662-9】
・窯業・建材統計年報 経済産業省経済産業政策局調査統計部 編. 経済産業統計協会, 1984-【Z41-515】1984-1998年
・住設・建材マーケティング便覧.1998建材編,富士経済.1998.3【DL847-G85】
データベース、インターネットの最終アクセス日は2013年7月23日です。
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
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- 土木力学.建設材料 (511 9版)
- 参考資料
- キーワード
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- シャッター
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 内容種別
- 質問者区分
- 登録番号
- 1000136166