レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2017/4/12
- 登録日時
- 2017/04/20 00:30
- 更新日時
- 2022/06/01 10:21
- 管理番号
- C2017口頭0405
- 質問
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解決
戦前の銀行の名簿を探している。
- 回答
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戦前の銀行が掲載されている代表的な会社録には、以下のようなものがあります。
【 】内は当館の請求記号です。末尾に「*」が付された資料は、「国立国会図書館デジタルコレクション」(http://dl.ndl.go.jp/)に収録されており、インターネット上で公開しています。末尾に「**」が付された資料は、「国立国会図書館デジタルコレクション」(http://dl.ndl.go.jp/)に収録されており、国立国会図書館および図書館送信参加館内で公開しています。インターネットの最終アクセス日は4月11日です。
資料1 『銀行会社要録 : 附・役員録. -- 第1-4, 6-36, 38-43版』(東京興信所 年刊)*(第22版は国立国会図書館および図書館送信参加館内公開資料)
資料2 『全国銀行会社要録. -- 44-45版』(東京興信所 年刊)(『銀行会社要録: 附・役員録』の改題)*
発刊当初は、東京と神奈川の銀行・会社のみの収録でしたが、大正5年以降は全国の銀行・会社を収録しています。発刊当時の記載内容は、所在地、設立年月日、会社の目的などでしたが、その後、株数、決算期や、資本金、積立金などの財務情報も記載されるようになっています。大正9年から11年については、複製版として『銀行会社要録』(柏書房 1989 【D4-E142】)があります。
資料3 『帝国銀行会社要録』(帝国興信所 年刊)
全国の銀行、会社を収録しており、所在地、電話番号、設立年月、資本金、決算期、その他財務情報などが掲載されています。昭和中期以降も刊行が続いており、第62版以降、出版者は帝国データバンク、タイトルは『帝国銀行会社年鑑』です。さらに第75版からは『帝国データバンク会社年鑑』となっています。刊行年ごとの当館所蔵資料の名称の変遷および請求記号は以下のとおりです。
大正元(1912)年から昭和18(1943)年 『帝国銀行会社要録』【14.4-117】*
昭和32(1957)年から昭和45(1970)年 『帝国銀行・会社要録』【670.35-Te143-T】**
昭和46(1971)年から昭和55(1980)年 『帝国銀行・会社要録』【D4-141】
昭和56(1981)年から平成5(1993)年 『帝国銀行会社年鑑』【D4-141またはD4-E247】
平成6(1994)年以降 『帝国データバンク会社年鑑』【請求記号は刊行年ごとに異なる】
資料4 『日本全国諸会社役員録. -- 〔第1〕-11, 15-44回』(商業興信所 年刊)*
資料5 『日本全国銀行会社録. -- 45-48回, 50回』(商業興信所 年刊)(『日本全国諸会社役員録』の改題)*
発刊当初の記載内容は、所在地、会社役員、営業の種類、支社などの所在地でしたが、その後、電話番号、設立年月、資本金、財務情報など記載内容が増えています。なお、明治26年から45年については、複製版として『日本全国諸会社役員録』(柏書房 1988-1989 【D4-E50】)があります。
資料6 『大日本帝国商工信用録』(博信社)*
タイトルは『帝国商工信用録』のこともあります。全国の銀行・会社を収載していますが、東京之部、履物商之巻といったように、地域別や業種別で刊行されたものもあります。記載内容は会社や刊行年によって異なりますが、所在地、資本金、設立年月、役員名、営業税額、所得税額などが記載されています。
(2017年5月23日 追記)----------------------
当該事例にコメントをいただきましたので、情報を追記します。
『銀行総覧』(年刊)【20-76】*
大蔵省が編集し発行していた年鑑です。
統計表のほか全国の銀行の名簿が掲載されており、
所在地や資本金、設立年月日などが記載 されています。
第1回(明治28年)から第49回(昭和17年末)まで発行されました。
なお、コンパニオン出版から復刻版(『銀行総覧』(コンパニオン
出版 【DF235-143】)も刊行されています。
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
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- 金融.銀行.信託 (338)
- 参考資料
- キーワード
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- 銀行、名簿
- 照会先
- 寄与者
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- 一般社団法人全国銀行協会銀行図書館
- 備考
- 調査種別
- 内容種別
- 質問者区分
- 登録番号
- 1000215113