レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 20101216
- 登録日時
- 2011/02/18 02:00
- 更新日時
- 2011/02/18 02:00
- 管理番号
- C2011口頭0201
- 質問
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解決
研修サービス・セミナー事業の市場・業界動向をしらべています。
- 回答
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研修サービス・セミナー事業の市場・業界動向を調べる資料としては以下のようなものがあります(【 】内は当館請求記号です。)
●『業種別審査事典.第7巻』(第11次 金融財政事情研究会 2008.1 【D2-J8】)
「セミナー事業」(pp.566-571)の項目があります。市場規模や業界動向、事業規模、収益性に関する解説、財務諸表例が収録されています。
●『業種別業界情報』(経営情報出版社 年刊 【Z41-5015】)
2010年版には「セミナー業」(pp.172-173)の項目があります。業界動向や、市場規模、事業規模、経営指標、将来性などについて解説されています。
●『教育訓練サービス市場の現状と課題』(労働政策研究・研修機構 2007.3 【EL121-H380】)
教育訓練サービス市場の規模と構造を把握し、教育訓練プロバイダーが果たしている機能を把握し、個人の能力開発行動の特徴とその背景を把握することを目的としている資料です。「第2部 教育訓練プロバイダー市場の規模と構造」(pp.33-58)という項目があり、教育訓練プロバイダーの総数、事業収入等市場規模、受講者数やコース数、研修形態別の市場規模などが掲載されています。
なお、以下のサイトでPDFファイルを見ることができます。
「労働政策研究報告書 no.80」(http://www.jil.go.jp/institute/reports/2007/080.htm) (労働政策研究・研修機構)
●『教育訓練サービス市場の需要構造に関する調査研究』(労働政策研究・研修機構 2006.4 【EL121-H288】)
教育訓練サービス市場の特質を需要側から捉えた資料です。どのような人が、どのようなニーズを持ち、どのような教育訓練を受けて、それをどう評価しているかといったデータを掲載しています。
なお、以下のサイトでPDFファイルを見ることができます。
「労働政策研究報告書 no.54 」(http://www.jil.go.jp/institute/reports/2006/054.htm)(労働政策研究・研修機構)
●『能力開発基本調査報告書 平成21年度』(厚生労働省職業能力開発局 2010【EL121-J226】)
企業・事業所を対象とした人材育成支援に関する調査があり、企業や事業所がどのような方向性で人材育成に取り組んでいるか、どういった業種が人材育成に積極的かなどの調査結果が掲載されています。平成21年度の「OFF-JT及び自己啓発支援に支出した費用の総額及び平均額(産業分類別、一社あたり、労働者一人あたり)」が収録されています。
●『教育ビジネスの現状と将来展望2006』(富士経済 2006.7【FB35-H146】)
「人材研修サービス市場」(pp.148-154)という項目があり、学習対象人口数、業種別の実施状況、市場規模(2004年から2010年まで。2007年以降は予測)、メディア別市場動向が掲載されています。
●『eラーニング白書』(日本イーラーニングコンソシアム 年刊 【Z71-K604】)
2008・09年版では、第1章「企業、個人におけるeラーニングの活用状況」のなかに、「企業における人材育成の概況」(pp.8-14)と「企業内研修におけるeラーニングの現状」(pp.15-34)があり、教育訓練費の推移やOFF-JTの実施状況、eラーニングの導入状況やその費用、満足度や課題などに関するアンケート調査結果が掲載されています。
●「"企業内研修"は今(全7回)」五十嵐 雅郎 『Career support』 2007年(7月)号~2008年(1月)号 各pp.8-11 【Z71-R666】
特に第4回は「企業向け研修サービス市場の主役たち」(2007年(10月) pp.8-11)となっており、2006年時点の研修サービス事業者数と主要事業者が掲載されています。また、第7回「産学協同でeラーニング研修を強化」(2008年(1月) pp.8-11)では、2002年度から2008年度の研修サービスの形態別市場規模(金額)推移が掲載されています。
●「加熱する人材育成ニーズで研修施設・会議室の需要が急増!企業研修と研修環境はどう変わるのか?」 日本能率協会マネジメントセンター 『人材教育』19(10) (通号 226) [2007.10] pp.66-68【Z4-1209】
研修施設の需要動向と施設利用にまつわる業務の外部委託の動向に関するレポートです。Pp.69-79は、「広告特集 研修所・会議室・研修関連サービス」となっていて、関連会社8社がどのようなサービスや研修施設を提供しているかという広告が掲載されています。
●「『2010 企業向け研修サービス市場の実態と展望』サマリー」(http://www.yano.co.jp/press/pdf/635.pdf)(矢野経済研究所)
サマリーのみ、インターネットで見ることができます。市場規模推移、市場概況、将来展望を記載しています。
インターネットの最終アクセス日は2010年12月16日です。
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
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- 労働経済.労働問題 (366 9版)
- 参考資料
- キーワード
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- 研修サービス・セミナー
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 内容種別
- 質問者区分
- 登録番号
- 1000078438