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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

[転記用URL] http://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000221480
提供館
(Library)
立命館大学図書館 (3310012)管理番号
(Control number)
C17-001
事例作成日
(Creation date)
20170421登録日時
(Registration date)
2017年09月05日 10時10分更新日時
(Last update)
2018年05月22日 14時24分
質問
(Question)
船舶用エンジンについて、次のことがわかる資料を紹介してほしい。
 ・船舶用エンジンを製作しているメーカー
 ・各社が製造している船舶用エンジンの種類
 ・各種船舶用エンジンのシェア率が高いメーカー
 ・船舶用エンジン業界の動向
回答
(Answer)
下記の資料を紹介した。
自館に所蔵していない資料については、所蔵館や閲覧方法もあわせて案内した。
・『海運・造船会社要覧』 日刊海事通信社
・ 日本舶用工業会HP
・『各国舶用機関の生産動向』 日本舶用工業会
・『業種別審査事典』 金融財政事情研究会
・『業種別業界情報』 経営情報出版社
・「TDB業界動向」 『TDB report』 帝国データバンク
・『海事レポート』 国土交通省海事局
・『舟艇工業の現状』 日本マリン事業協会 
・ 国道交通省 統計情報
・『日本海事新聞』
・『日刊海事通信』
・『マリンエンジニアリング』
回答プロセス
(Answering process)
1. 自館蔵書検索システム(RUNNERS-OPAC)で"船舶 会社""造船 会社""エンジン 会社"等を
  キーワードにして検索したが、船舶用エンジンのメーカーに関連するものは見つからなかったため、
  CiNii Booksで同様のキーワードで検索したところ『海運・造船会社要覧』を発見した。
発行元HPで「舶用工業」という項目が掲載されていることを確認した。

2. 上記『海運・造船会社要覧』にて「日本舶用工業会」という会があることがわかった。
  日本舶用工業会のホームページでは、取扱製品から会員企業の検索が可能であり、
  検索結果から各社ホームページへのリンクが貼られていた。
 「製品キーワード検索」のキーワードを"機関"とすることで、
  舶用機関や関連部品の取扱い企業に限定した検索が可能になる。

3. 日本舶用工業会発行資料に『各国舶用機関の生産動向』があった。
  日本舶用工業会HP上では詳細がわからず、学内に所蔵もなかったため、Googleで誌名をキーワードに
  検索したところ、松尾龍介氏の「技術革新の成果-船を支える様々な技術と日本企業」という論文を見つけた。
  当該資料は各国生産量や企業別生産量を示す図の典拠となっていたため、利用者に紹介した。

4. 業界の動向については様々な業種の動向がまとまっている下記資料を利用者に紹介した。
  「舶用機関製造業」(『業種別審査事典』第5巻所収)
  「造船業」(『業種別業界情報』所収)
  「造船」(『TDB業界動向』所収)

5. Googleで"舶用 動向"をキーワードにして検索したところ、国土交通省発行の『海事レポート』を発見し、
 「舶用機関市場の動向」という項目があることを確認した。
 当該項目掲載図の典拠に『舟艇工業の現状』とあったため、舶用機関ではないものの参考として
  利用者に紹介した。

6. 統計情報として国土交通省HPの「海運・船舶・船員関係統計データ」ページを利用者に紹介した。

7. 業界動向の最新情報を知るための手段として、『日本海事新聞』と『日刊海事通信』の新聞を、
  技術動向の参考資料として『マリンエンジニアリング』(日本マリンエンジニアリング学会/旧日本舶用機関学会)
を利用者に紹介した。
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
舶用機関[造機]  (554 8版)
参考資料
(Reference materials)
日刊海事通信社 [編] , 日刊海事通信社. 海運・造船会社要覧. 日刊海事通信社, 1970.
http://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000097463-00  (最終アクセス:2017年9月19日)
日本海事通信社(出版物_海運・造船会社要覧_立ち読み) http://www.kaijitsushin.jp/shuppan/kai_read.html  (最終アクセス:2017年9月8日 ※2018年4月2日をもって出版事業廃止 2018年5月22日確認 cache:www.kaijitsushin.jp/index.html)
日本舶用工業会 http://www.jsmea.or.jp/  (最終アクセス:2017年9月7日)
日本舶用工業会. 各国舶用機関の生産動向. 日本舶用工業会, 1900.
http://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000083027-00  (最終アクセス:2017年9月19日)
松尾龍介. 技術革新の成果-船を支える様々な技術と日本企業. 日本海事新聞社, 2013. 日本海事新聞
http://www.jpmac.or.jp/img/research/pdf/D201310.pdf  (最終アクセス:2017年9月7日)
金融財政事情研究会 編 , 金融財政事情研究会. 業種別審査事典 第5巻 第13次. 金融財政事情研究会, 2016.
http://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I027020292-00 , ISBN 9784322126488 (最終アクセス:2017年9月19日)
中小企業動向調査会 編著 , 中小企業動向調査会. 業種別業界情報 2017年版. 経営情報出版社, 2017.
http://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I071970061-00 , ISBN 9784874282342 (最終アクセス:2017年9月19日)
産業調査部情報企画課. TDB業界動向. 帝国データバンク. TDB report, ISSN 0919-5696
国土交通省海事局. 海事レポート = MLTI Maritime Bureau annual report. 国土交通省海事局, 2001.
http://www.mlit.go.jp/statistics/file000009.html  (最終アクセス:2017年9月7日)
日本マリン事業協会 , 日本舟艇工業会. 舟艇工業の現状. 日本マリン事業協会, 1975.
http://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000099071-00  (最終アクセス:2017年9月19日)
統計情報-国土交通省(海運・船舶・船員関係統計データ) http://www.mlit.go.jp/statistics/details/kaiun_list.html  (最終アクセス:2017年9月11日)
日本海事新聞社. 日本海事新聞. 日本海事新聞社, 1942.
http://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000057193-00  (最終アクセス:2017年9月19日)
日刊海事通信社. 日刊海事通信. 日刊海事通信社, 1949.
http://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I000011279938-00  (最終アクセス:2017年9月19日)
日本マリンエンジニアリング学会. Marine engineering : journal of the Japan Institute of Marine Engineering = マリンエンジニアリング :日本マリンエンジニアリング学会誌. 日本マリンエンジニアリング学会, 2001., ISSN 13461427
https://www.jstage.jst.go.jp/browse/jime/-char/ja/  (最終アクセス:2017年9月11日)
キーワード
(Keywords)
舶用機関
業界研究
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
文献紹介
内容種別
(Type of subject)
質問者区分
(Category of questioner)
学生
登録番号
(Registration number)
1000221480解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決