レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2014年05月21日
- 登録日時
- 2014/06/20 14:25
- 更新日時
- 2014/09/19 14:21
- 管理番号
- 埼浦-2014-021
- 質問
-
解決
日本はじめ世界の主だった国で、男女別学はあるか。あるとしたらどのくらいの割合であるのか知りたい。また、別学が顕著な国はどこか知りたい。小学校、中学校、高校別でわかれば尚よい。
- 回答
-
回答プロセス中の資料を提供した。
- 回答プロセス
-
1 日本の状況について
『学校基本調査報告書 平成25年度 初等中等教育機関・専修学校・各種学校編』(文部科学省生涯学習政策局調査企画課〔著〕 文部科学省 〔2013〕)
p217 全国の高等学校の「男女別学校数」の表あり。(男子校・女子校という分類ではなく、現実に在学している生徒の状況)
p406 中等教育学校「後期過程の男女別学校数」の表あり。(同上)
『学校基本調査報告書 平成25年度 高等教育機関編』(文部科学省生涯学習政策局調査企画課〔著〕 文部科学省 〔2013〕)
p38 平成24年度・25年度の男女別大学数あり。
p314 平成24年度・25年度の男女別短期大学数あり。
『新教育学大事典 8 統計・年表・索引』(細谷俊夫〔ほか〕編 第一法規出版 1990)
p30-31 全国の高校数、男子のみの高校、女子のみの高校の学校数あり。(昭和23年度~昭和63年度まで)
p64-65 全国の大学数、男子のみの大学、女子のみの大学の数あり。(昭和23年度~昭和63年度まで)
『男女共学制の史的研究』(橋本紀子著 大月書店 1992)
p374-375 男女別高校数の推移(1955年から1989年)、男女別大学数、男女別短期大学数の推移あり。
2 海外の状況について
『学校・教育問題レファレンスブック』(日外アソシエーツ株式会社編 日外アソシエーツ 2013)
p28-31「海外の教育事情」に関するレファレンスブックを紹介。
『ジェンダーと国際教育開発』(菅野琴ほか編著 福村出版 2012)
p97「フィリピンでは植民者スペイン人によって1863年に近代教育制度が導入され、各郡に小学校(男子校と女子校を1カ所ずつ)設けることが義務づけられた」とあり。
三宅えり子著「アメリカ初等中等教育における男女共学・別学論争をめぐって」(『女性学 Vol.19』p117-127 日本女性学会 2012)
アメリカ最近の別学状況についての論文。論文中に2010年の会議で発表されたとして「別学教育実施校の数が全米で1,000校」とあり。
「男女別学で子どもは伸びる!」(中井俊巳著 学研パブリッシング 2014)(県内公共図蔵)
p113 「高等学校男女別学校数」の表あり。(文部科学省「平成25年度学校基本調査報告書」より作成のもの。)
p131 イギリス、p135 韓国の男女別学の状況について記述があり。
p205 アメリカの男女別学クラスについて記述あり。
p211-215 各国の男女別学事情について解説したマリア・カルボ・チャロの論文の抜粋・要約があり、ドイツ、英国、フランス、スウェーデン、スイス、スコットランド、ニュージーランドの状況について解説されている。
《外務省ウェブサイト 渡航関連情報>海外教育>諸外国・地域の学校情報》(http://www.mofa.go.jp/mofaj/toko/world_school/index.html 外務省 2014/05/16最終確認)
アラブ首長国連邦、イエメンなどで宗教上の理由から男女別学との記述があり。
また、フリーワード検索〈検索語:別学〉すると、別学となっている国・地域の情報が出てくる。(http://www.mofa.go.jp/mofaj/ 外務省 2014/05/16最終確認)
《CiNii》を〈男女別学〉で検索する。
友野清文著「米国における男女共学・別学論の動向」(『學苑 871』p31-50 昭和女子大学近代文化研究所 2013)
アメリカの別学について記述あり。(http://ci.nii.ac.jp/naid/110009573432 国立情報学研究所 2014/05/16最終確認)
- 事前調査事項
- NDC
-
- 教育政策.教育制度.教育行財政 (373 9版)
- 参考資料
-
- 『学校基本調査報告書 平成25年度 初等中等教育機関・専修学校・各種学校編』(文部科学省生涯学習政策局調査企画課〔著〕 文部科学省 〔2013〕)
- 『学校基本調査報告書 平成25年度 高等教育機関編』(文部科学省生涯学習政策局調査企画課〔著〕 文部科学省 〔2013〕)
- 『新教育学大事典 8 統計・年表・索引』(細谷俊夫〔ほか〕編 第一法規出版 1990)
- 『男女共学制の史的研究』(橋本紀子著 大月書店 1992) , ISBN 4-272-41056-3
- 『学校・教育問題レファレンスブック』(日外アソシエーツ株式会社編 日外アソシエーツ 2013) , ISBN 978-4-8169-2432-3
- 『ジェンダーと国際教育開発』(菅野琴ほか編著 福村出版 2012) , ISBN 978-4-571-41047-5
- 三宅えり子著「アメリカ初等中等教育における男女共学・別学論争をめぐって」(『女性学 Vol.19』p117-127 日本女性学会 2012)
- 「男女別学で子どもは伸びる!」(中井俊巳著 学研パブリッシング 2014)(県内公共図蔵)
- 《外務省ウェブサイト 渡航関連情報>海外教育>諸外国・地域の学校情報》(http://www.mofa.go.jp/mofaj/toko/world_school/index.html 外務省 2014/05/16最終確認)
- 《外務省》(http://www.mofa.go.jp/mofaj/ 外務省 2014/05/16最終確認)
- 友野清文著「米国における男女共学・別学論の動向」(『學苑 871』p31-50 昭和女子大学近代文化研究所 2013)(http://ci.nii.ac.jp/naid/110009573432 国立情報学研究所 2014/05/16最終確認)
- キーワード
-
- 共学・別学
- 男女共学
- 男女別学
- 男女併学
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 事実調査
- 内容種別
- 質問者区分
- 図書館
- 登録番号
- 1000154751