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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

[転記用URL] http://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000127442
提供館
(Library)
大阪市立中央図書館 (2210006)管理番号
(Control number)
10-2B-201210-01
事例作成日
(Creation date)
2012年08月28日登録日時
(Registration date)
2013年01月26日 02時00分更新日時
(Last update)
2018年09月18日 00時30分
質問
(Question)
スマートフォンのメーカー別の国内シェアの割合が知りたい。
回答
(Answer)
『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2012』 (電通総研/編  ダイヤモンド社,2012.1)p.163に「スマートフォンメーカー別国内出荷台数シェア<2010年度>」の表があります。Appleが37.8%、シャープが24.3%、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズが9.8%、Samsungが9.0%、その他が19.1%となっています。

2018年9月16日追記
○上記以降の調査について
『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2013』(電通総研/編 ダイヤモンド社, 2013.1) p.167に「図表I-11-10 携帯電話端末メーカー別国内出荷台数シェア(2011年度)」の表があり、携帯電話とスマートフォンが合算されたデータが掲載されています。
なお、出典は「2011年度通期国内携帯電話端末出荷概況(MM総研)」となっており、該当のウェブサイトを確認すると、6位までのスマートフォンメーカー別出荷台数について記述があります。
・MMRI 「2011年度通期国内携帯電話端末出荷概況」
https://www.m2ri.jp/news/detail.html?id=138  (2018.8.29確認)

『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2014』(電通総研/編 ダイヤモンド社, 2014.2) p.163に「図表I-9-24 携帯電話端末メーカー別国内出荷台数およびシェア(2012年度)」の表があり、携帯電話とスマートフォンが合算されたデータが掲載されています。
なお、出典は「2012年度通期国内携帯電話端末出荷概況(MM総研)」となっており、該当のウェブサイトを確認すると、6位までのスマートフォンメーカー別出荷台数について記述があります。
・MMRI 「2012年度通期国内携帯電話端末出荷概況」
https://www.m2ri.jp/news/detail.html?id=91  (2018.8.29確認)

『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2015』(電通総研/編 ダイヤモンド社, 2015.2) p.35「図表5-2 日本国内スマートフォン出荷台数(2013年)」の表があります。
出典は、「ISC Japanプレスリリース「2013年第4四半期および2013年国内携帯電話・スマートフォン市場規模を発表」(2014年3月5日)を基に作成」とありますが、該当のプレスリリースは見つかりませんでした。

『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2016』(電通総研/編 ダイヤモンド社, 2016.2) p.163「図表I-9-32 スマートフォン端末出荷台数メーカー別シェア(2014年)」の表があります。
出典は、「ISC Japanプレスリリース「2014年第4四半期および2014年国内携帯電話・スマートフォン市場実績値を発表」(2015年3月12日)を基に作成」とありますが、該当のプレスリリースは見つかりませんでした。

『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2017 』(電通総研/編 ダイヤモンド社, 2017.2) p.153「携帯電話・スマートフォン端末メーカー別国内出荷台数シェア(2015年)」の図があり、携帯電話とスマートフォンが合算されたデータが掲載されています。
出典は、「ISC Japanプレスリリース「2015年第4四半期および2015年国内携帯電話・スマートフォン市場実績値を発表」(2016年3月7日)を基に作成」とありますが、該当のプレスリリースは見つかりませんでした。

『情報メディア白書 = A Research for Information and Media Society 2018』(電通メディアイノベーションラボ/編 ダイヤモンド社, 2018.2) p.160「図表I-9-30 国内スマートフォン端末出荷台数メーカー別構成比(2016年)」があります。
出典は、「ISC Japanプレスリリース「2016年第4四半期および2016年国内携帯電話・スマートフォン市場実績値を発表」(2017年2月21日)を基に作成」とありますが、該当のプレスリリースは見つかりませんでした。
ています。
回答プロセス
(Answering process)
当館書誌検索でタイトル“スマートフォン”ד市場”で検索しましたが、情報が見つかりそうな資料の所蔵がありませんでした。そこで、当館の調査研究コーナーの資料で情報関係の白書を見ることにしました。まず、『情報化白書 2012』( 日本情報経済社会推進協会/編集  翔泳社,2011.11)を調べましたが、見当たりませんでした。次に『情報メディア白書=A Research for Information and Media Society 2012』 (電通総研/編  ダイヤモンド社,2012.1)を調べたところ、回答の表が見つかりました。

2018年9月16日追記
○上記以降の調査について
1)調査済の『情報メディア白書2012』以降に出版されたものを全て確認しました。
2)当館所蔵資料を件名“スマートフォン”×フリーワード”データ”で検索し、ヒットした資料『スマホ白書 = Smart Phone White Paper 2012』(インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所/編 インプレスジャパン インプレスコミュニケーションズ(発売), 2012.3)、『データで読み解くスマホ・ケータイ利用トレンド : ケータイ社会白書 2016-2017 』(NTTドコモ モバイル社会研究所/編 中央経済社 中央経済グループパブリッシング(発売), 2016.10)を確認しましたが、該当記述はありませんでした。
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
電気通信事業  (694 9版)
電子工学  (549 9版)
参考資料
(Reference materials)
当館書誌ID <0012435941>  情報メディア白書 2012 電通総研/編 ダイヤモンド社 2012.1 978-4-478-01780-7
キーワード
(Keywords)
スマートホン
スマホ
シェア
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
事実調査
内容種別
(Type of subject)
ビジネス
質問者区分
(Category of questioner)
社会人
登録番号
(Registration number)
1000127442解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決
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