このページではJavaScriptを使用しています。お客様の閲覧環境では、レファレンス協同データベースをご利用になれません。

レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

[転記用URL] http://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000071433
提供館
(Library)
国立教育政策研究所教育図書館 (4110014)管理番号
(Control number)
NIER2010034
事例作成日
(Creation date)
登録日時
(Registration date)
2010年09月16日 17時10分更新日時
(Last update)
2010年10月01日 10時42分
質問
(Question)
教育産業にかかわる企業の一覧がないか
回答
(Answer)
以下の資料を紹介。

・教科書出版社
出版社の中でも教科書を出している出版社が、より教育に傾倒しているため、
「教科書制度の概要」の付表4にある「教科書発行者、教科書供給業者等」のページを紹介。

・学習塾・予備校
「 私塾・私学・企業教育ネット要覧」平成20年度
上記資料では学習塾の数が1800を超えており、絞りづらいとのことで、
1994年刊行と若干古めではあるが、有名予備校等を比較資料としてリストアップした
「新教育産業」も紹介。

・教育関係新聞社
上記「 私塾・私学・企業教育ネット要覧」平成20年度及び
当所で購入している新聞から、日本教育新聞社、教育家庭新聞社、
教育新聞社、全国教育新聞社、福祉新聞社、内外教育(時事通信社)、
週刊教育資料(教育公論社)について紹介する。

・教育関係出版社
「教育図書総目録」にある教育図書出版会の出版社及び教育関係の雑誌を紹介。
その他、「雑誌新聞総かたろぐ」2006年から教育分野の雑誌の一覧が拾えることも紹介。

・教材会社等
「学校」「教材」「用品」等のキーワードでOPACを検索したが、
「現代教育用品総覧」1956年、「日本教育用品総覧」1955年と、古い資料しかみあたらなかった。
通常の業者が学校に納めるような物品カタログでの情報収集を勧める。

・その他
企業ではなく文部科学省が所管となる団体の一覧になるが、以下の資料も紹介。
「文部科学省関係法人名鑑」平成21年度版
回答プロセス
(Answering process)
「教育」「総覧」「一覧」等のキーワード及び、
参考図書の書棚から、「出版年鑑」等を確認。
また、国会図書館リサーチナビの「教育産業に関する主要企業名鑑類・企業リスト」を参考にする。
http://rnavi.ndl.go.jp/research_guide/entry/theme-honbun-102415.php
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
教育  (37)
参考資料
(Reference materials)
教科書制度の概要 ; 平成21年6月.
文部省初等中等教育局, 2009.
【当館請求記号】375.9||69
私塾・私学・企業教育ネット要覧 / 佐藤勇治編
平成20年度
全日本学習塾連絡会議, 2008
【当館請求記号】376.8||120||2008
新教育産業. '94.
二期出版, 1991.
【当館請求記号】370||144
教育図書総目録
2009
教育図書総目録刊行会, 2009.
【当館請求記号】なし(事務用)
雑誌新聞総かたろぐ / メディア・リサーチ・センター株式会社編.
2006年版.
メディア・リサーチ・センター, 2006.
【当館請求記号】027||8||2006
現代教育用品総覧.
再版.
文教協会, 1956.
【当館請求記号】374.7||10
日本教育用品総覧.
1956年度版 上, 1956年度版 下.
教育通信社, 1955. (月刊教育用品 ; 別冊 ; 増補版).
【当館請求記号】374.7||30||1
文部科学省関係法人名鑑 ; 平成21年度版.
官庁通信社, 2000.
【当館請求記号】370.35||35.1||2000
キーワード
(Keywords)
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
文献紹介
内容種別
(Type of subject)
教育産業関連企業
質問者区分
(Category of questioner)
所員
登録番号
(Registration number)
1000071433解決/未解決
(Resolved / Unresolved)