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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

[転記用URL] http://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000058916
提供館
(Library)
国立国会図書館(National Diet Library) (1110001)管理番号
(Control number)
C2009口頭1002
事例作成日
(Creation date)
20090915登録日時
(Registration date)
2009年10月22日 02時11分更新日時
(Last update)
2012年03月16日 17時18分
質問
(Question)
習い事、お稽古事について調べています。
回答
(Answer)
習い事、お稽古事について調べる資料としては以下のようなものがあります。【 】内は当館請求記号です。

1.人数ベースの統計
●『社会生活基本調査』(総務省統計局 5年に1度刊)
平成18年版によると、25-1表に「学習・研究の種類,男女,ふだんの就業状態,ライフステージ,頻度・目的・方法別行動者数」、25-2表に「学習・研究の種類,男女,ふだんの就業状態,ライフステージ,頻度・目的・方法別行動者率」が掲載されています。例えば、25-1表のシートB025-1 (4)では「英語」を「学級・講座・教室など(民間が行うもの)」で習っている女性の数が86万6千人、シートB025-1 (15)では「家政・家事 (料理・裁縫・家庭経営など)」を「学級・講座・教室など(民間が行うもの)」で習っている男性の数が5万8千人であることが分かります。
総務省統計局のHP内の「社会生活基本調査」( http://www.e-stat.go.jp/SG1/estatList.do?bid=000001008007&cycode=0 )でも見ることができます。

●『21世紀出生児縦断調査』(厚生労働省大臣官房統計情報部 年刊 【Z71-K18】)
21世紀初年に出生した子に対する調査で、第6回調査では調査対象は5歳半になっています。
第3回以降「習い事」の項目があり、家族構成別、地域別、保育パターン別等に、習い事の有無、種類(幼児教室、バレエ、英語等)の件数が掲載されています。
厚生労働省のHP内の「21世紀出生児縦断調査」( http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/27-6.html )でも見ることができます。

●『能力開発基本調査報告書』(厚生労働省職業能力開発局 年刊)
平成20年度調査の「性・産業・事業所規模・企業規模・年齢階級・就業状態・最終学歴・雇用形態・勤続年数階級・業務・役職・1週間の就業時間階級、自己啓発の方法別労働者数の割合(正社員)」では、「専修学校、各種学校の講座の受講」や「民間教育訓練機関の講習会、セミナーへの参加」で自己啓発を行った人の割合の記載があります。
能力開発基本調査はe-Stat( http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/eStatTopPortal.do )を「能力開発基本調査」で検索することにより、調査結果を見ることができます。

2.金額ベースの統計
●『家計調査年報. 家計収支編』(総務省統計局 年刊 【Z41-798】)
2008年版によると、「<用途分類>1世帯当たり1か月間の収入と支出」の第1表の「教育娯楽サービス」の下に「月謝類」の項目があります。これによれば、2008年の総世帯における1カ月当たりの月謝類の支出は2,585円となっています。
総務省統計局HP内の「家計調査」( http://www.stat.go.jp/data/kakei/index.htm )でも見ることができます。

●『全国消費実態調査』(総務省統計局 5年に1度刊)
平成16年 第1巻(家計収支編)によると、家計調査と同様、第1表の「教育娯楽サービス」の下に「月謝類」の項目があります。
総務省統計局HP内の「全国消費実態調査」( http://www.stat.go.jp/data/zensho/2009/index.htm )でも見ることができます。

●『子どもの学習費調査』(文部科学省 隔年刊 【Z7-B936】)
学習塾費や家庭教師費等がわかります。文部科学省HP内の「子どもの学習費調査」( http://www.mext.go.jp/b_menutoukei/001/index06a.htm )でも見ることができます。

3.習い事・お稽古事の市場規模

●『サービス業基本調査報告』(総務省統計局 5年に1度刊)
平成16年全国編によると、1-1表、1-2表に音楽教授業、そろばん教授業等の収入額の記載があります。
総務省統計局のHP内の「サービス業基本調査」( http://www.e-stat.go.jp/SG1/estatList.do?bid=000000270003&cycode=0 )でも見ることができます。

●『特定サービス産業実態調査』(経済産業統計協会 年刊)
●『特定サービス産業動態統計月報』(経済産業省経済産業政策局調査統計部 月刊 【Z3-2535】)
外国語会話教室、カルチャーセンター等の年間売上高等の記載があります。
経済産業省HP内の「特定サービス産業実態調査」( http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabizi/index.html )および「特定サービス産業動態統計調査」( http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabizi/index.html   http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabido/index.html )でも見ることができます。

●『レジャー白書』(社会経済生産性本部 年刊 【Z41-2626】)
2008年版によると、88ページに「学習レジャーサービス」の市場規模推移を掲載しており、料理、茶華道、書道等の市場規模推移が分かります。

インターネットの最終アクセス日は2009年9月15日です。

上記資料は最近のデータを調べるためのものです。年代を遡って調べる際は、資料のタイトルや当館請求記号が異なる場合があります。また、一部の資料については刊行年、巻次等によって請求記号が異なるため、ここでは記載を省略しています。当館蔵書検索・申込システムNDL-OPAC( http://opac.ndl.go.jp/index.html )によって、請求記号をご確認ください。
回答プロセス
(Answering process)
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
商業経営.商店  (673 9版)
参考資料
(Reference materials)
キーワード
(Keywords)
サービス産業、生活問題
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
「NDC副出:365」
調査種別
(Type of search)
内容種別
(Type of subject)
質問者区分
(Category of questioner)
登録番号
(Registration number)
1000058916解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決
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