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レファレンス事例詳細(Detail of reference example)

[転記用URL] http://crd.ndl.go.jp/reference/detail?page=ref_view&id=1000035467
提供館
(Library)
国立国会図書館(National Diet Library) (1110001)管理番号
(Control number)
C2007T0213
事例作成日
(Creation date)
2007/02/13登録日時
(Registration date)
2007年06月14日 02時11分更新日時
(Last update)
2012年04月02日 17時20分
質問
(Question)
各種スポーツの施設数を調べたい。
回答
(Answer)
各種スポーツ施設数については、以下の資料等に掲載されています(【】内は当館請求記号)。

●『我が国の体育・スポーツ施設』(文部科学省 2004 【FS28-H11】)
 文部科学省が5・6年に1度実施している調査結果をまとめたもので、社会教育調査の数値も活用されているため、公立の体育・スポーツ施設以外に民間の施設数も把握することができます。陸上競技場、野球場、プール、体育館、ゴルフ場、テニスコート(庭球場と表記)、スケート場、スキー場などのほかに射撃場、ボウリング場、ダンス場など50種類以上の施設数が運営主体別、都道府県別、市町村規模別に掲載されています。陸上競技場、体育館、野球場などの主要な10種については規模別の数値も掲載されており、テニスコート等についてはコート数も把握できます。このほか、学校付属施設等の開放状況や指導員の配置についての情報を得ることができます。昭和44年以降の調査結果概要が末尾に記載されているので、施設数の推移を把握することもできます。
 概要は文部科学省ホームページ
( http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/16/05/05060102/001.htm )にも掲載されています。

●『社会教育調査報告書』(国立印刷局 3年1回刊 【Z41-5064】)
 社会教育に関する基本的な調査をまとめたものであり、スポーツ施設については、社会体育施設及び民間体育施設の項目に記載されています(ただし、学校・職場等に付属する施設を含まない)。対象となっているスポーツ施設は、『我が国の体育・スポーツ施設』(上記)とほぼ同じです。それぞれ、運営主体別、都道府県別に施設数を把握することができ、職員数や指導系職員の配置状況も記載されています。また、規模については29種について、コート面数やレーン数、打席数などが記載されています。
 文部科学省のホームページ( http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/001/index04.htm )に、最近の調査結果が掲載されています。

●『特定サービス産業実態調査報告 ゴルフ場編』(経済産業統計協会 2005 【DT362-H53】)
●『特定サービス産業実態調査報告 ゴルフ練習場編』(経済産業統計協会 2005 【DT362-H56】)
●『特定サービス産業実態調査報告 ボウリング場編』(経済産業統計協会 2005 【DT362-H57】)
●『特定サービス産業実態調査報告 テニス場(テニス練習場含む)編』(経済産業統計協会 2005 【DT362-H58】)
●『特定サービス産業実態調査報告 フィットネスクラブ編』(経済産業統計協会 2003 【DT362-H17】)
 「特定サービス産業実態調査」は、経済産業省が特定したサービス業について活動と経営の現況を明らかにすることを目的に行なわれるもので、スポーツ施設に関係するものとしては上記があり、ほぼ3年ごとに実施されています。施設数だけでなく、年間利用者数、従業員数、平均利用料金、年間売上高などのマーケティング的データも豊富です。例えば、ゴルフ場編では総敷地面積、テニス場編ではスクール受講者数なども把握できます。
 経済産業省のページ( http://www.meti.go.jp/statistics/data/h2v2000j.html )で結果を閲覧できます。

●『スポーツ白書』(笹川スポーツ財団 2006 【FS11-H102】) 
 5年に1度程度刊行される資料で、スポーツに関する概況をデータと共に紹介しており、スポーツ施設についても1章記述されています。種別ごとの施設数は掲載されていませんが、諸外国の施設数等のデータが掲載されています。そのほか、スポーツ参加人口やプロスポーツの現況などについても記載されています。なお、同じ財団が隔年で刊行している『スポーツライフデータ』【Z7-B937】も、スポーツ参加の動向を把握するためのアンケート調査結果ですが、施設数等の数値は含まれていません。

●『レジャー産業資料』(綜合ユニコム 月刊 【Z4-218】)
 スキー、ゴルフ、フットサル、フィットネスクラブについて、特集が組まれることがあり、そのなかで最新の施設数に言及されています。掲載号を確認するには、当館の雑誌記事索引で「雑誌名」に「レジャー産業資料」で検索するか、出版社のサイト( http://www.sogo-unicom.co.jp/leisure/ )で過去の特集を通覧する方法があります。

 このほか、上記に記載する資料のデータを引用していることが多いのですが、
『「レジャー・サービス産業」統計調査ファイル 2005』(綜合ユニコム 2005 【DK261-H301】)もまとまっている資料です。

 なお、各種スポーツ人口や簡単な市場規模については、以下の資料が参考になります。

●『レジャー白書』(社会経済生産性本部 年刊 【Z41-2626】)

 上記資料は最近のデータを調べるためのものです。年代を遡って調べる際は、資料のタイトルや当館請求記号が異なる場合がありますのでご注意ください。

(インターネット最終アクセス2007年3月22日)
回答プロセス
(Answering process)
事前調査事項
(Preliminary research)
NDC
スポーツ.体育  (780 9版)
参考資料
(Reference materials)
キーワード
(Keywords)
体育施設
統計
スポーツ施設
照会先
(Institution or person inquired for advice)
寄与者
(Contributor)
備考
(Notes)
調査種別
(Type of search)
文献紹介
内容種別
(Type of subject)
質問者区分
(Category of questioner)
個人
登録番号
(Registration number)
1000035467解決/未解決
(Resolved / Unresolved)
解決
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