レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 2016/6/23
- 登録日時
- 2016/07/21 00:30
- 更新日時
- 2016/07/21 12:14
- 管理番号
- C160610144249
- 質問
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解決
1950年代から1960年代の電機メーカー各社のテレビの販売台数及びメーカー別シェアが記載されている資料を紹介してほしい。
- 回答
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資料1から資料10に1950年代から1960年代のテレビの販売台数及びメーカー別シェアが記載されています。
【】内は当館請求記号です。また、インターネットの最終アクセス日は2016年6月18日です。末尾に「*」が付された資料は、国立国会図書館デジタルコレクションに収録されており、国立国会図書館及び図書館送信参加館内で公開しています。「**」が付された資料は、国立国会図書館デジタルコレクションに収録されており、国立国会図書館内で公開しています。
資料1 『最近における主要産業の生産力集中の動向』公正取引委員会事務局経済部調査課, 1956 【505.9-Ko657s】*
上巻のpp.183-186に、「21.テレビ受像機製造業」の項があり、昭和28(1953)年(4~12月)から昭和30(1955)年の生産実績及び企業別集中度(シェア)の上位10社が記載されています(pp.183-184)。
資料2 『電機工業における経済力集中の実態』公正取引委員会事務局経済部調査課, 1959 【542-Ko657d2】*
1959年版のp.50に、「(第36表) テレビ受像機生産集中度」の表があり、昭和29(1954)年から同31(1956)年の生産実績及び生産集中度(シェア)の上位10社が記載されています。
資料3 公正取引委員会事務局 編『主要産業における生産集中度 昭和33年度』公正取引協会, 1960 【335.2-Ko657s】**
p.50に「(97)テレビ受信機製造業」の表があり、昭和33(1958)年の生産実績及び企業別集中度(シェア)の上位10社と全国合計が掲載されています。また、p.91には、「テレビジョン受信機製造業」の表があり、昭和31(1956)年及び昭和32(1957)年の生産実績及び企業別集中度(シェア)の上位10社が記載されています。
資料4 日興証券株式会社調査部 編『事業要覧 : 主要業種の統計と解説. 昭和36年上期版-37年上期版,41,42年度版』日興証券企画部, 1961-1967 【676.3-N715z】*
昭和36年上期版のp.77に、「各社別テレビ生産状況」の表があり、昭和32(1957)年10月から12月の平均、同34(1959)年1月から6月及び7月から12月の平均、同35(1960)年1月から6月及び7月から12月の平均の各社別の構成比(シェア)並びに全国合計の生産台数及び在庫台数が記載されています。
昭和36年下期版のp.75に、「各社別テレビ生産状況」の表があり、昭和32(1957)年10月から12月の平均、同34(1959)年1月から6月及び7月から12月の平均、同35(1960)年1月から6月及び7月から12月の平均、同36(1961)年1月から6月の平均の各社別の構成比(シェア)並びに全国合計の生産台数及び在庫台数が記載されています。
昭和37年上期版のp.73に、「各社別テレビ生産状況」の表があり、昭和32(1957)年10月から12月の平均、同34(1959)年1月から6月及び7月から12月の平均、同35(1960)年1月から6月及び7月から12月の平均、同36(1961)年1月から6月及び7月から12月の平均の各社別の構成比(シェア)並びに全国合計の生産台数及び在庫台数が記載されています。
昭和41年度版のp.233に、「メーカー別生産比率」の表があり、真空管テレビ及びトランジスタテレビのメーカー別生産比率(台数基準による、%)が記載されています。
資料5 『機械工業基礎調査報告書』日本機械工業連合会, 1963-1965 【DL411-1】
37-N51「重工業に関する基本的統計整備報告書 家庭電器産業における企業群別生産動向 日本機械工業連合会,昭和39年3月」のp.25に、「第5-28表 テレビの各社別シエアー(%)」の項があり、昭和35(1960)年から昭和36(1961)年及び昭和37(1962)年から昭和38(1963)年の平均のメーカー別シェアが記載されています。
資料6 『販売活路』(特別調査資料)富士経済,[196-] 【675-H924h】*
「I-2 主要家庭電気製品の生産推移とメーカー別市場占有率」(pp.カ 2-カ 19)に、「(ロ)テレビ」の項があります(pp.カ 4-カ 5)。昭和33(1958)年から昭和40(1965)年の生産台数及び生産金額が記載されています(p.カ 4)。昭和39(1964)年度のメーカー別の市場占有率が記載されています(p.カ 5)。
資料7 「家庭電機業界回復の実態―期待大きいカラーテレビ―」(『財界観測』31(10),1966.10 pp.44-63 【Z3-491】)*
p.63に、「グラフ9. 主要製品メーカー別市場占有率」があり、昭和40(1965)年9月から同41(1966)年3月のメーカー別の全国生産シェアのグラフが掲載されています。
資料8 丸山泰男 編『日本の過当競争』ダイヤモンド社, 1968 【DA88-1】*
p.296に、「表2-48 主要家電機器の企業別シェアの推移」の表があり、昭和30年、同35~36年、同41年のテレビの企業別シェアが記載されています。出典として、上記の資料2、資料5、資料6などが挙げられています。
資料9 『電気成長製品'70年マーケット』 F.M.C., 1970 【YQ2-26】
p.11に、「44年販売台数」の項があり、昭和44(1969)年におけるカラーテレビのメーカー別販売台数及びシェアの上位6社が記載されています。また、p.12に、「販売シエアーの変遷」の項があり、昭和40(1965)年、昭和42(1967)年、昭和44(1969)年のカラーテレビのメーカー別シェアのグラフが掲載されています。
資料10 小宮隆太郎ほか「家庭電器(日本の産業組織-7-)」(『中央公論経営問題』10(2),1971 pp.360-412 【Z3-519】)*
p.382に、「表11 主要製品の販売シェア―」の表があり、昭和40(1965)年、昭和42(1967)年、昭和44(1969)年のカラーテレビのメーカー別販売シェアが掲載されています。出典として、「富士マーチャンダイジングセンター、公取委事務局」とあります。
(調査済み資料及びデータベース)
・日本電子機械工業会・広報室 編『電子』日本電子機械工業会, 1961-2000 【Z16-215】
・『電子工業月報』日本電子工業振興協会, 1966-2000 【Z16-220】
・「キャンペーン考現学(4)成長商品・カラーテレビのシェア競争--松下・東芝・日立のキャンペーン比較」『セールスマネジャー』4(11) ダイヤモンド社, 1968 【Z4-2】
・「カラーテレビ中心の年末商戦」『向上の電化』13(10) 日刊電気通信社, 1969 【Z16-258】
・『向上の電化』13(10) 1969.10 【Z16-258】
・ダイヤモンド・ビジネス企画 編『セールスマネジャー』4(11) 1968.11 【Z4-2】
・熊谷尚夫 編『日本の産業組織』 中央公論社, 1973 【DC55-158】
・平本厚 著『日本のテレビ産業 : 競争優位の構造』ミネルヴァ書房, 1994.10 【DL475-E325】
・平本厚 [著]『日本のテレビ産業』 1995 【UT51-95-C345】**
・経済産業省「生産動態統計調査」(http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/seidou/)
・経済産業省「工業統計調査」(http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/kougyo/)
・NDL-OPAC(https://ndlopac.ndl.go.jp/)
・リサーチ・ナビ(http://rnavi.ndl.go.jp/rnavi/)
・国立国会図書館サーチ(http://iss.ndl.go.jp/)
・CiNii Books(http://ci.nii.ac.jp/books/)
・聞蔵IIビジュアル(当館契約データベース)
・毎索(当館契約データベース)
・ヨミダス歴史館(当館契約データベース)
・産経新聞ニュース検索サービス(当館契約データベース)
・日経BP記事検索サービス(当館契約データベース)
- 回答プロセス
- 事前調査事項
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・リサーチナビ(国立国会図書館)
「映像・音響機器産業(テレビ・DVDプレーヤー・カメラ・オーディオなど)について調べるには(統計・名鑑・インターネット情報源等)」
「業界動向の調べ方(シェア、ランキング等)」
・ざっさくプラス(雑誌記事索引集成データベース)
・日経テレコン
・CiNii Articles
・杉岡碩夫『寡占価格 : ビッグ・ビジネス商品の秘密』日本評論社, 1966
・工業統計調査(Web)
・『工業統計 企業編』1962年
・『工業統計 品目編』1953年
・『工業統計 産業編』1954年
- NDC
-
- 電気機器 (542 9版)
- 参考資料
- キーワード
-
- テレビ
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 内容種別
- 質問者区分
- 登録番号
- 1000195034