レファレンス事例詳細
- 事例作成日
- 20100804
- 登録日時
- 2010/08/19 02:01
- 更新日時
- 2010/08/19 02:01
- 管理番号
- C2010口頭0801
- 質問
-
解決
日本国内の自転車の市場動向・企業情報について調べています。
- 回答
-
日本国内の自転車の市場動向・企業情報を調べる資料としては、以下のようなものがあります。(【 】内は当館請求記号です。)
1 自転車の市場規模
●『自転車統計要覧』(自転車産業振興協会 年刊 【Z41-6944】)
第43版(2009年9月)では、主として平成11年(1999年)から平成20年(2008年)までの自転車の生産、出荷、輸出入の推移が分かるデータが掲載されています。平成20年分については月別データがあります。
車種別の生産高・出荷高を示す生産統計、完成車および部品の輸出入実績を示す貿易統計、自転車工業に関する事業所・従業者数などの工業統計表、都道府県別自転車事業所数・販売額などの商業統計のデータがあります。また、国内自転車販売動向調査として、売れ筋である車種、カラー、価格帯についてのデータもあります。巻末の参考資料には、都道府県別自転車保有台数、1世帯当たり年間の自転車支出金額などのデータがあります。
以上のデータの一部は、以下に紹介する自転車産業振興協会の統計ページ(http://www.jbpi.or.jp/?sub_id=4&category_id=0)でも確認できます。
●『業種別審査事典 第5巻』(金融財政事情研究会 2008.1 【D2-J6】)
「5135 自転車製造業」「5137自転車店」の項があります。前者の自転車製造業では、自転車・同部品の製造に関する各種統計が業界展望の分析とともに掲載されています。後者の自転車店には、事業者・従業員・販売額の推移、自転車保有台数の推移などのデータと併せて取引形態別の経営分析などが記述されています。
●『業種別業界情報』(経営情報出版社 年刊 【Z41-5015】)
「自転車製造業」と「自転車店」の項があり、業界動向・展望について各2ページにまとめられています。生産高、販売高、事業所数・従業者数などのデータがあります。
●『東アジア自転車産業論: 日中台における産業発展と分業の再編』(慶應義塾大学出版会 2009.12 【DL437-J5】)
pp.43-217の第1編が日本編となっており、生産から小売販売までの流通構造の解説に加え、生産・輸入量および販売量の経年変化を示すデータ等と聞き取り調査から、日本国内における自転車産業の変化や自転車部品産業の東アジア化による業界発展についての分析が詳述されています。大阪および堺の自転車産業の構造変化の分析もあります。
●自転車産業振興協会 統計(http://www.jbpi.or.jp/?sub_id=4&category_id=0)
「最新統計データ」のフォルダをクリックすると、生産・出荷・輸出入のデータがあり、特に、輸出入については、平成13年(2001年)から現在までの実績表があります。
また、売れ筋車種や価格帯が分かる「国内販売動向調査」は、平成12年度から最新のデータを見ることができます。都道府県別自転車保有台数については、昭和45年以降のデータが掲載されています。
なお、同協会のインフォメーションのページ(http://www.jbpi.or.jp/?sub_id=1&category_id=0)では、欧州、米国、アジアにおける自転車に関する調査レポートもあります。
2 自転車ニーズ調査等
●『自転車の消費者ニーズ : 調査結果報告書 平成17年度』(自転車産業振興協会 2006.3 【DL437-H4】)
自転車の利用・所有実態などについて、15歳から79歳までの男女を対象に2006年1月に実施したアンケート調査の結果報告書です。調査項目は、自転車の利用状況、所有実態、購買行動(購入場所・価格帯等)、電動アシスト自転車の認知度・評価、自転車安全基準や運転マナー、公共的駐輪場の利用実態、盗難・ 毀損被害や事故の経験といった内容です。
第1章では性別・年代別の分析が、第2章では対象者クラスター(こだわり派・愛用派・無関心派)ごとの分析が示されています。
●『団塊の世代に対する自転車の意識調査等に関する調査報告書』(自転車産業振興協会 2007.3 【DL437-H6】)
自転車の利用状況・意向について、大量退職を迎える団塊世代を対象としたアンケート調査の結果をとりまとめたものです。調査は、1945年から49年までに誕生した男女を対象に、平成18年12月にウェブ上で実施されました。今後新たに自転車を使い始めたいと回答したのは55.1%となっています。
アンケートでは、現在の利用頻度と今後の利用変化、今後の購入意向の有無および購入希望車種などについて聞いています。男女別、業種別の詳細なクロス集計も掲載されています。
●『体力・スポーツに関する世論調査 平成21年9月調査』(内閣府大臣官房政府広報室 [2009] 【FS22-J36】)
全国20歳以上の男女を対象にした、運動・スポーツの実施状況等についての調査結果をまとめた資料です。
「この1年に行った運動・スポーツの種目」(pp.14-17)で「サイクリング,モーター(サイクル)スポーツ」と回答した人は7.2%、「今後行ってみたい運動・スポーツの種目」(pp.34-37)の同項目は7.8%でした。この結果が、都市規模別、年齢別、職業別に示されています。内閣府HP内の体 力・スポーツに関する世論調査(http://www8.cao.go.jp/survey/h21/h21-tairyoku/index.html) でも調査結果を見ることができます。
●『青少年のスポーツライフ・データ』(笹川スポーツ財団 4年に1回刊行)
2010年版 は、平成21年6-7月に10代のスポーツライフに関する調査として実施されたものです。p.28「表1-3 過去1年間に1回以上行った運動・スポーツ 種目の年次比較」の2009年調査で「サイクリング」は17位(11.4%)、p.29「表1-4 過去1年間に「よく行った」運動・スポーツ種目の年次 比較」では20位(4.0%)となっています。一方、p.50「今後も続けたい、または新たにはじめたいと思う運動・スポーツ種目の年次比較」で上位20 位に「サイクリング」はありませんでした。
巻末には、地域別、都市規模別、性別、学校期別のクロス集計結果があります。
●『子どものスポーツライフ・データ 2010』(笹川スポーツ財団 2010.1 【FS22-J43】)
上述『青少年のスポーツライフ・データ』の2010年版と同じ調査時期・同様の内容で、9歳以下及びその保護者を対象に実施したものです。p.27「表 1-3 過去1年間に1回以上行った運動・スポーツ種目」で「サイクリング」は13位(16.1%)、「表1-4 過去1年間に「よく行った」運動・スポーツ種目」では12位(4.5%)となっています。また、保護者が「子どもにはじめてほしい運動・スポーツ種目」(pp.108-114)では、「サイ クリング」が0.2%「自転車遊び」0.2%でした。
巻末には、地域別、都市規模別、性別、学校(小学校、幼稚園、保育園)別のクロス集計結果があります。
3 自転車市場に関する業界誌
●『サイクルプレスジャパン』(インタープレス 月刊 【Z4-B77】)
自転車業界動向、市況、新製品情報などを掲載した業界誌です。ヒット商品開発や経営手法といった販売業者に向けた情報や国内のイベント情報なども掲載されています。また、台湾、中国、韓国といったアジア市場に関する記事もたびたび掲載されています。
「店頭&チラシ価格一覧」といったデータのほか、「今月の統計」に、財務省関税局発表数字(速報)に基づく独自の統計「日本完成車輸入国車種別実績」、平均単価付き「完成車生産動態統計」などの月別データが掲載されることがあります。
なお、創刊は1994年で、それ以前は『自転車流通新聞』(旬刊)【Z85-447】として発行されていました。
●『輪界レポート』(インタープレス 週刊 【Z39-60】)
国内生産高の変動、新商品の紹介、関連企業の人事異動、イベント情報など、自転車に関する様々なニュースが掲載されています。
自転車産業振興協会調べの「販売動向調査売れ筋商品」、生産・受入・国内出荷・輸出高といった「自協会会員自転車統計速報」などの月別データが掲載されている号があります。
●『サイクルビジネス』(グローバル 月刊 【Z16-B13】)
商社および卸販社の業績・動向、最新注目商品など国内の自転車業界のニュースやインタビュー記事が掲載されています。
「流通最前線」では、北海道、東北、首都圏など地域別に販売店の動向をまとめた記事が掲載されています。「月次統計表」では、自転車協会の「自協会会員完成車統計速報」の月別データが毎月掲載されているほか、2010年5月号では「平成21年1~12月自転車及び部品の輸出入状況」「平成21年1~12月地域別輸出状況(完成車+部品)」のデータも掲載されています。
また、臨時増刊が発行されることもあり、小径・折りたたみ自転車、電動自転車など車種別に特集を組み、市況や市場予測、商品カタログ一覧などを掲載しています。
同名の雑誌で週刊版(【Z16-B43】)も発行されていますが、そちらはニュース記事の速報のみが掲載されています。
4 自転車関連の企業情報
●『自転車企業年報』(インタープレス 年刊 【Z4-B167】)
「企業データ国内編」では、主な自転車製造・販売企業の役員名、売上高、資本金、従業員数、URLが掲載されています。また、部品メーカー、輸入商社、販売店といった企業の連絡先一覧もあります。
巻頭には、会社別総合索引があります。企業リストのほか、国内の業界動向、都道府県ごとの市場現況についても触れられています。さらに、2008年版には「企業データ台湾編」も掲載されています。
●『スポーツサイクルカタログ』(八重洲出版 年刊)
巻末に日本国内の自転車ショップ一覧があります。例えば、2009年版では「ロードバイク/シングルスピード車/ツーリング車編」と「クロスバイク/小径車/折りたたみ車/MTB編」があり、それぞれの取扱店一覧があります。
●自転車協会 会員一覧(http://www.jitensha-kyokai.jp/link/link_flame.html)
自転車協会の会員企業のURL一覧があります。
5 自転車に関する団体等
その他、主な団体等のサイトについて、紹介します。
●自転車文化センター(http://www.cycle-info.bpaj.or.jp/japanese/)
自転車文化センター情報室は、科学技術館(http://www.jsf.or.jp/)2階にあり、国内外の貴重な自転車関連図書、資料などが約6,600冊所蔵されているとの記載があります。所蔵リストはPDFでダウンロードが可能です。
また、「自転車の情報が知りたい方へ」をクリックすると、業界誌・紙一覧のある「自転車に関する出版物」や海外の自転車政策・事業が紹介されている「自転車に関する海外情報」のページにいくことができます。
●日本自転車普及協会(http://www.bpaj.or.jp/)
自転車文化センターを運営している団体のサイトです。活動報告のページ(http://www.bpaj.or.jp/report/body.html)には、「サイクルシェアリングの利用実態調査報告書」など各種調査報告書が掲載されています。
●日本サイクリング協会(http://www.j-cycling.org/)
自転車に乗る人のための情報サイトです。調査・研究のページ(http://www.j-cycling.org/about/research.html)には、スポーツ用自転車に関する耐久調査などの調査研究事業報告書が掲載されています。
インターネットの最終アクセス日は2010年8月4日です。
上記資料は、最近のデータを調べるためのものです。年代を遡って調べる際は、資料のタイトルや当館請求記号が異なる場合があります。また、一部の資料については刊行年、巻次等によって請求記号が異なるため、ここでは記載を省略しています。当館蔵書検索・申込システムNDL-OPAC(http://opac.ndl.go.jp/index.html)によって、請求記号をご確認ください。
- 回答プロセス
- 事前調査事項
- NDC
-
- 運輸工学.車両.運搬機械 (536 9版)
- 参考資料
- キーワード
-
- 自転車産業
- 照会先
- 寄与者
- 備考
- 調査種別
- 内容種別
- 質問者区分
- 登録番号
- 1000070326